史上最小数の一般参加者による史上最大の資産バブル

「史上最小数の一般参加者による史上最大の資産バブル」が静かな崩壊を見せ始めている。米銀行は表面上、強気を装いながら裏では高リスク融資をこっそり縮小し、不景気対策に備えている。

　これまで多くの投資家が株式、債券（最近発行されたアルゼンチンの100年物B級債をはじめとするジャンク債や高格付の政府機関債）、未公開株ファンド、ETF（上場投資信託）、コモディティ、不動産（高級住宅・商業施設）、収集品、美術品、硬貨、仮想通貨などを所有して、バブル相場でリスクを取ってきた。だが、ゴルディロックス（適温）相場も大きな転機を迎えたようだ。

　陶酔感がないので、現在のバブルはまだ延命するという見方は多い。だが、陶酔感が欠如している理由を簡単に言えば1987～1989 年の日本のバブル、1990 年代前半の新興国（ジャンク債）バブル、1995～2000 年のIT バブル、2000～2007年のサブプライム住宅バブルの崩壊などで、40歳以上の人たちはバブルに懲りているからだ。

　かつてのバブルは一分野だけで発生したが、マイケル・スナイダー氏（経済崩壊に関する話題を扱ったブログtheeconomiccollapseblog.comを運営）が指摘するように、今回は「史上最小数の一般参加者による史上最大の資産バブル」である。

「企業利益は健全だから現在の株式市場はバブルではない」という指摘も多い。だが、マイケル・スナイダー氏が言うように、「それは金融工学によって、帳簿が膨らまされ押し上げられたもの」である。しかも、「企業年金の積立不足が膨らんでいる。たとえば、GE（ジェネラルエレクトリック）のそれは現在、310億ドルにも上る。そして、企業利益は米国家計の90％を犠牲にしたもの」でもあるのだ。

GE（月足）　社債市場の火種

出所：石原順

 

「低金利だからバブルは終わらない」というが、それは金融史上かつてない債券バブルを生んでいる。元FRB（米連邦準備制度理事会）議長のグリーンスパン氏は2017年、「債券はバブルである」と発言していたが、今年は「現在の株式市場はバブルである」と明言している。2017年のノーベル経済学賞受賞者であるシカゴ大学のリチャード・セイラー教授は、「われわれは人生で最も危険な時期にあると思われるが、株式市場は油断している様子だ。私には理解できないことを認める」と、活況が続き潜在的なリスクに無頓着とも映る現在の株式市場に警戒感を示していた。