節税効果たっぷり、自分でつくる年金iDeCo（イデコ）

イデコのメリットは、なんといっても節税メリットが存分に得られること。定期的に積み立てた運用金全額の税控除、運用益の非課税、受取時の控除と、全行程で手厚いサポートが受けられます。さらに、60歳になるまで解約ができないなど、老後の資産を確実につくるためには最適な仕組みだと言えます。まずは、メリットと注意点を解説した記事で、イデコの仕組みをチェックしましょう。

　2017年から、日本に在住する20歳から60歳未満の全ての人が原則、この制度を活用できるようになったiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）。公的年金のように、一定額を長期的に積み立てて将来の年金として受け取ることができる仕組みです。ただ、公的年金は20歳以上の国民から一定額を集めた資金で国が運用しますが、イデコは積立額と、運用先を自分で決める年金制度です。そもそもイデコに加入すべきか、「元本確保型」と「元本変動型」のどちらではじめるか、どちらともやるべきか、掛け金はいくらか、どういう視点で金融機関を選ぶべきか…スタートで迷いがちな初心者のために、イデコの道しるべになる記事を集めました。

　投資信託でイデコをスタートするときに悩ましいのが、その選び方。各証券会社がイデコ対象の投資信託を揃えている数は、おおむね34本前後と言われています。その中でもタイプはインデックス型、アクティブ型、バランス型があり、どう選んだり、組み合わせるべきでしょうか。また選んだタイプによってコストも変わってきます。その投資信託を比較する際のポイントを押さえた記事をラインアップしました。

節税メリットの高い制度を活用して利益を最大化するため、限られた資金をどう振り向けるべきか、「イデコ、NISA、つみたてNISA、どれを重視すればいいか分からない」と悩む人は多いようです。「全ての人の正解」がないからです。だからトウシルでは、資金や年齢、働き方によって最適な運用をするために参考となる記事を集めました。

会社で確定拠出年金（企業型DC）に加入している人は、iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）に加入できるの？といった両制度併用の是非から、実際の加入手続き、企業型DCに加入していた人が忘れずにすべき転職時の対応など、企業型DCとイデコの運用が、ズバリ分かる記事のラインアップです。