米国株に一時的な下落リスクも、中期的には上昇見通し（香川睦）

高値を更新してきたS＆P500に一時的な反落リスクも

　米国市場ではS＆P500種指数が今年31回目となる最高値を更新しました（18日）。

　前週にFOMC（米連邦公開市場委員会）が公表した最新のSEP（経済・金利見通し）で「年内の利下げは1回（予想中央値）」と示唆されたにもかかわらず、市場は5月の物価指標の伸び、ミシガン大学消費者マインド指数、小売売上高などが下振れしたことなどを意識し、長期債金利（10年国債利回り）が4.2％に低下しました（図表1）。

「FED WATCH」（金利先物市場）は、9月に利下げが開始される生起確率を約70.3％、12月に追加利下げが実施される生起確率を約82.6％と「年内2回の利下げ」を見込んでいます（19日）。こうした金利低下見通しは予想PER（株価収益率）が高めの大手ハイテク株に好材料となります。

　特に今週は半導体大手エヌビディアの時価総額が3.33兆ドル超（約526兆円/1ドル＝158円換算）に膨らみマイクロソフトとアップルを抜き「米国最大（世界最大）」となり注目されました。

　これら上位銘柄は6月に「時価総額首位」の座を争ってきましたが、株価の年初来上昇率が＋173％超となったエヌビディアがついに首位に浮上しました（後述）。時価総額加重平均指数のS＆P500におけるエヌビディアの時価総額ウエートは約7％に及び寄与度を大きくしています。

　一方、先週ご指摘したとおり「米国株は6月下旬に反落しやすい」との季節性（過去30年の平均推移）に留意。27日に実施される「大統領候補者討論会」の結果と世論調査の反応次第でいったん利益確定売りが広まり株式市場が反落するリスクには警戒したいと思います。

＜図表1＞米国株高は債券金利低下と大手テック株堅調が支え