2：下落時、全体の損失額を抑える

　そして、投資ウエートの自己決定は、下落基調にあるとき、全体の損失額を抑えることにつながります。

　先ほどシンプルに3つの例を示しましたが、投資対象がマイナス30％の下落を示した場合であっても、定期預金部分の資産には元本割れの影響は及びません。

　投資対象がマイナス30％の下落を示した場合、これをあなたが資産全体で考えることができれば、

［定期預金7：投資割合3］マイナス9％
［定期預金5：投資割合5］マイナス15％
［定期預金3：投資割合7］マイナス21％

　と見なすことができます（定期預金のリターンはここでは加味していない）。

　つまり、株価が30％下落したとき、「ああ、30％もマイナスだ」と考えるのと、「資産全体ではマイナス15％くらいか」と考えるのではまったく意味が違います。なぜなら、その短期的な下落を許容し、回復まで乗り越えることができるかにもつながってくるからです。

　私たちはうまく儲（もう）かったときのリターンばかり意識しますが、より重要なのは「うまくいかなかったときの損失可能性」です。資産全体の投資割合を決定し、手元に安全性資産を残しておくことが、投資を続ける体力になるわけです。