2020年のWTI原油相場は42～65ドル予想。米大統領選がカギ

　今回のレポートでは、2020年の原油相場の見通しを述べたいと思います。

　2020年、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油価格は42～65ドルで推移すると予想します。上限の65ドルは12カ月平均です。

　筆者は、2020年の原油相場を考える上で、米大統領選挙を非常に重要な要素と考えています。このため、2020年11月3日の大統領選挙までのトランプ大統領の行動が、原油相場に大きな影響を及ぼすとみています。

　前回のレポート「2020年の金・プラチナ最高値をズバリ予測！」で述べた通り、トランプ大統領は再選に向けて、株高と失業率低下を推進する施策を行うとみられます。これが実現すれば、米国の景気動向に浮揚感が生まれ、世界景気が好転する期待が高まります。

　米国や世界の景気が好転する期待感が高まれば、石油消費量の増加観測が生じます。つまり、トランプ大統領が再選を目指し、株高と失業率低下のための施策を推進すればするほど、原油相場に上昇圧力がかかると考えられます。

　一方、2018年のレポート「2019年の原油相場の見通し：レンジは45～65ドル。トランプ相場継続か」で書いた通り、同大統領は過去12カ月平均ベースで、82ドルを中心とした上値107.58ドル、下値57.97ドルのレンジを“高値警戒水準”と認識している可能性があります。

「82ドル」という具体的な原油価格について言及した、トランプ大統領の過去のツイートは以下のとおりです。

トランプ大統領が2018年11月21日にしたツイート（抜粋）

Oil prices getting lower. Great! Like a big Tax Cut for America and the World. Enjoy! $54, was just $82. Thank you to Saudi Arabia, but let’s go lower!

　原油価格が54ドルまで下落したことを歓迎しながら、かつては82ドルだったと言っています。

　このため、過去12カ月平均価格が高値警戒水準の下限である58ドルを超えてくると、トランプ大統領は、昨年のようにOPEC（石油輸出国機構）プラス（※）の協調減産や原油相場が高いことそのものを批判する発言やツイートを行い、原油相場に下落圧力がかかる可能性があります。

※OPECプラス：OPEC加盟国13カ国にロシアなどのOPECに加盟していない非OPEC諸国の10カ国、合計23カ国（2020年1月以降）で構成する産油国の集団

　このように考えれば、トランプ大統領が躍起になって、再選に向けて施策を進めれば進めるほど、原油相場には上昇圧力と下落圧力の両方がかかることになります。つまり、米大統領選挙をメインの変動要因と想定した場合、2020年の原油相場はある一定のレンジで推移すると考えられます。

　これらの点を総合し、筆者は2020年の原油相場の上値のメドを、過去12カ月平均価格ベースで65ドル（2019年1月の水準）、下値のメドを実価格ベースで42ドル（2018年12月の安値水準）としました。

図：WTI原油先物 過去12カ月平均（赤線）と月足終値（緑線）

単位：ドル/バレル
出所：CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）のデータをもとに筆者作成

　本レポートでは、過去12カ月平均価格は、過去11カ月間それぞれの月次平均価格と当月の直近営業日の終値を平均して計算しています。このため、過去12カ月平均価格は、日々、変動することを想定しています。12月21日時点で過去12カ月平均価格は約56.47ドルです。