危機は今後も、商品価格を高止まりさせる

　現在も「ウクライナ危機」は、「下げ渋り（長期視点の高止まり）・反発要因」として、生きています。

図：危機を起点とした最近3カ月間のコモディティ市場を取り巻く環境（筆者イメージ）

出所：筆者作成

　インフレの早期沈静化を願う市場関係者の一部は、各種コモディティ価格が侵攻開始時やその後の高値に比べて大きく下落している様子を見て、ウクライナ危機がもたらす上昇圧力はほとんど消滅したのではないか、と考えている節があります（期待先行）。

　しかし、本レポートで確認したとおり、各種コモディティ銘柄の多くは、長期視点ではまだまだ（まだまだ）「高い」です。

　そして、以前の「NISAの重要性を学んだら確認するべき、長期投資の注意点」で述べたとおり、ウクライナ危機は長期化する可能性があります。混乱に乗じて影響力を高めようと画策する国が現れたり、混乱がきっかけで生じた資源価格の高騰を謳歌（おうか）する国が現れたりしているためです。

　ウクライナ危機の長期化は、各種コモディティ（国際商品）価格を、長期的に「下げ渋り（高止まり）・反発」させると筆者は考えています。

　例えば、今後もインフレが長期化するのであれば（急ではなく緩やかなインフレをイメージ）、投資戦略の一つとして、インフレをインフレで制す、つまりインフレ時にコモディティ関連の投資商品を保有することは、一考に値すると考えます。

[参考]コモディティ（全般）関連の具体的な銘柄

投資信託

iシェアーズ コモディティ インデックス・ファンド
ダイワ/｢RICI（R）｣コモディティ・ファンド
DWSコモディティ戦略ファンド（年1回決算型）Aコース（為替ヘッジあり）
DWSコモディティ戦略ファンド（年1回決算型）Bコース（為替ヘッジなし）
eMAXISプラス コモディティ インデックス
SMTAMコモディティ・オープン

ETF

iPathピュア・ベータ・ブロード・コモディティETN　（BCM）
インベスコDB コモディティ・インデックス・トラッキング・ファンド　（DBC）
iPathブルームバーグ・コモディティ指数トータルリターンETN　（DJP）
iシェアーズ S＆P GSCI コモディティ・インデックス・トラスト　（GSG）

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