日経平均：業績好調でも短期的な下値不安は残る。強まる米金融引き締め懸念

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著者の窪田真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「【日本株】日経平均、業績好調でも短期下値不安残る 米金融引き締め懸念強まる」

企業業績好調を好感し日米とも株が反発

　先週（1月31日～2月4日）の日経平均株価は5週ぶりに上昇しました。1週間で722円上昇し、2万7,439円となりました。米インフレ、米長期金利上昇の懸念は一段と強まっていますが、発表が続く2021年10-12月決算が日米とも好調で、業績拡大への評価から、先週は日米とも株価が反発しました。

日経平均と外国人の売買動向（買越または売越額、株式現物と日経平均先物の合計）：2021年1月4日～2022年2月4日（外国人売買は1月28日まで）

　日経平均は、1月後半、外国人の売りによって、2021年に保ってきたボックス圏の下値を切りました。ただし、先週は好業績を評価した買いによって日経平均は反発、2021年のボックス圏内に戻った形となりました。日経平均が反発した先週の外国人売買統計はまだ発表されていませんが、先週は買い越しだった可能性もあります。

　ここで、米国株の主要株価指数と日経平均の動きを比較した以下のチャートをご覧ください。

ナスダック総合、S&P500、NYダウと日経平均の動き比較：2020年1月6日～2022年2月4日

　1月の世界的な株安を先導したのが、GAFAMなどハイテク株比率が高い米ナスダック総合指数です。米長期金利の上昇が続く中で、調整色を強めてきました。足元、メタ（旧フェイスブック）の業績不振・株価急落で不安が広がった局面もありましたが、グーグル、アアゾンなどの好業績発表を受け、先週は、大型ハイテク株全体では業績好調を評価した買いが優勢となりました。

　ただし、上のチャートを見るとわかる通り、ナスダックは小反発しただけでまだ調整を脱したとみなすことはできません。米長期金利の上昇がさらに続けば、もう一度下値波乱が起こる可能性は残っています。