1月の新興株＜マザーズ、ジャスダック＞マーケットまとめ

　新型肺炎の感染拡大…誰も事前に予想し得なかったリスクが1月の日本株市場を襲いました。1月の月間騰落率は、日経平均株価▲1.9%、TOPIX（東証株価指数）▲2.1％、日経ジャスダック平均▲1.1％（5カ月ぶりの月間マイナス）、東証マザーズ指数▲8.3％でした。マザーズ指数は、1月としては2008年1月以来の下落率に。昨年の大発会以来、約1年ぶりの安値水準となりました。

　1月に特に弱かったのがマザーズだった理由は、新型肺炎の拡大が意外な形で「流動性を奪った」ため。大発会からしばらく、中東有事リスクの浮上で日経平均が乱高下。クリスマス休暇明けでヘッジファンドも戻っていたタイミングでもあり、日経平均のボラティリティ復活により、個人投資家も日経平均ブルベア型ETF（上場投資信託）に資金を向けました。この影響で流動性が低下した段階では、直前の12月に活況だった12月IPO群の利益確定売りが目立った程度。マザーズ指数の構成銘柄に入っていないため、マザーズ指数への影響はゼロでした。

　そのマザーズ指数が崩れたのは、新型肺炎を意識し始めた24日以降。そのタイミングと前後して株式市場で大盛り上がりとなったのが「新型肺炎の防疫関連株買い」。マスクの品切れや価格高騰を連日メディアでも取り上げていましたよね。ここから広がったのが、「マスクの特需すごそう」「防護服も需要増えそう」「ウイルス除菌製品も売れる」「ワクチン開発で臨床試験も増えるはず」といった連想ゲーム…。

　東証1部のシキボウやエアーテック、東証2部の川本産業、マナック、アゼアス、ジャスダックの興研、重松製作所、中京医薬品などに短期資金が殺到。記録的なバブル相場を演じるなかで、手持ちのマザーズ銘柄を売ってエントリーする短期勢もいたとみられます。マザーズ銘柄に売り圧力がかかりながら、流動性までも奪われたため、下方向へのバイアスが想像以上に強くかかりました。

　また、今回の防疫関連株で盛り上がった銘柄群にマザーズ銘柄はなく…これが1月にマザーズ指数大幅安を引き起こした経路です。マザーズは、この手の感染症との相性が非常に悪いということを、今後の教訓として覚えておくしかないですね。