大発会の日経平均株価は大幅安スタート

　1月6日の日経平均株価は、昨年末比▲451円の2万3,204円でした。大きく下がってのスタートとなりました。

　米政府が1月3日、トランプ米大統領の指示によって、イラン革命防衛隊のソレイマニ司令官を空爆して殺害したと発表したことを受け、中東情勢が一気に緊迫化する可能性が出たことが嫌気されました。

　ただ、私は、中東情勢の緊迫化がなくとも、1月の日経平均はいったん反落すると予想していました。

　10月から、先行きの世界景気回復を織り込んで、世界的に株高が進んできましたが、上昇ピッチがやや速すぎると感じていたからです。足元（10～12月）の世界景気は、まだ不振が続いています。中国景気悪化の影響を受けて、東南アジア・日本・ドイツの景気も不振です。10～12月の株高は言わば、「不況下の株高」でした。上昇ピッチがやや速すぎたので、1～2月には、スピード調整が必要と考えていました。

景気敏感株「押し目買い」の好機と判断

　中東情勢緊迫化は、スピード調整を求めていた株式市場に、ちょうど良い調整の機会を提供した形になりました。私は、この調整局面は、日本株の買い場と考えています。4月以降、世界景気は回復に向かい、日経平均は上値トライすると予想しているからです。世界景気回復によって業績改善が見込まれる景気敏感株にも投資していきたいと考えています。

　実際、昨年の日経平均上昇をけん引してきたのは、景気敏感株でした。昨年から、早くも、今年の景気回復を織り込む動きが始まっていたと考えられます。株は、景気循環よりも半年から1年先に動きます。今年4月ころからの世界景気回復を織り込む動きが、昨年の10月から本格化しつつあったと考えています。

　1～2月に調整局面があれば、そこで、改めて景気敏感株を買っていけると判断しています。