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この1年、さまざまなことが起きたが、原油相場は50ドル台を維持してきた
原油相場が今後本格的に反発するために必要な条件を考えるため、まずは、このおよそ1年間の値動きを振り返ります。以下のグラフは、2018年7月1日から2020年2月20日までの、WTI原油先物の価格の推移を示しています。
図：WTI原油先物価格の推移（中心限月 日足 終値 2018年7月1日～2020年2月20日）
単位：ドル/バレル
昨年（2019年）の春から夏にかけて、ホルムズ海峡付近で複数回、タンカーの妨害事件が発生しました。また、9月14日にはサウジアラビアの石油関連施設を攻撃対象とした大規模なドローンによる事件が、そして今年の1月3日にイラクでイランの要人が米国によって殺害される事件が発生しました。
振り返ってみれば、この1年間は、世界最大級の産油地帯である中東で、供給懸念が何度も発生しました。そしてそれらをきっかけに、原油価格は短期的な上昇を繰り返しました。
ただ、原油相場の変動要因は中東の供給事情だけではありません。中国の景気減速懸念が強まったり、米国の特定企業の株価が下落したことで主要な株価指数が下落したりして、その都度、将来の石油の消費が減少する懸念が生じ、上値をおさえられたこともありました。
さまざまなことがありましたが、全体的には、この1年間、原油相場はおおむね50ドルをキープしてきた、と言えます。
1年間、一定水準を維持できた背景には、
（1）米国をはじめとした主要株価指数が高く、経済指標が経済情勢の弱含みを見せたとしても、世界の石油の消費量が増加する期待が絶えずあったこと
そして、
（2）OPECプラスが原油の減産を継続しており、一部の減産実施国の減産順守率が一時的に100％を割り込むことがあったとしても、市場は“OPECが減産を継続しているため需給は緩まらない”という期待が絶えずあったこと
などの理由があげられると思います。
最近では、新型肺炎拡大が、世界の景気減速の要因となったり、感染防止策実施のための移動制限などの要因となったりして、複数の経路から、新型肺炎が石油の消費減少懸念を強め、50ドルを一時的に割り込む場面がありました。
しかし、50ドルを割れた後はすぐに反発し、50ドル台をキープしています。下落要因はあったとしても、先述の、主要国の株価指数が高い、（石油輸出国機構=OPECと、非加盟国で構成される組織）が減産を継続している、という2つの条件がそろっていたことが要因とみられます。
ただ、50ドルを割れないことと、本レポートのテーマである“本格的に上昇すること”は異なります。現在地をゼロとすると、前者はマイナスに陥らないための条件、後者は積極的にプラスを積み重ねていくための条件です。
このような、原油相場にプラス要素をもたらす材料には、具体的にどのようなものが挙げられるのでしょうか？
