日本株はインフレ・ヘッジに適している

　現実のインフレは、均等インフレではありません。必ず価格上昇に「ねじれ」を生じます。不足するモノやサービスの価格が大きく上がる一方、余剰なモノの価格は上がりません。

　今のインフレで言うと、エネルギー・食料・海運などオールド産業の価格上昇が大きい一方、ハイテクやネット関連などニュー・エコノミーは価格上昇の恩恵をあまり受けていません。

　日本企業の業績を分析すると、インフレはトータルでマイナスとはなっていません。日本企業が省エネ・環境技術に優れていることもありますが、それだけではありません。

　日本の産業構造で、インフレの恩恵を受ける製造業・エネルギー関連産業・海運などオールド産業の比率がいまだに高いことにもよります。

　結果的に日本株全体で見ると、市況上昇でメリットを受ける企業が十分にあり、日本株（東証株価指数）への投資はインフレ・ヘッジとして有効と思います。