今週の指標：日経平均株価

　先週の予測では、ロシアのウクライナ攻撃の不透明さに加え、3月14日に昨年9月14日の3万795円の高値からの信用期日が接近し、11日にメジャーSQ（特別清算指数）もあるためセリングクライマックス的な大きな下げになる可能性があるとし、下値を2万4,500円水準としました。

　結果的に、3月4日（金）から8日（火）までの3日間で1,800円近く暴落したことで、9日（水）は2万4,681円と2万4,500円水準までの下げとなりました。10日（木）は、米国が原油価格の急落を好感して株が買われたことで米株が大幅反発し、これを受けて日経平均も買い戻しを支えに1,000円近い上昇となり、＋972円の2万5,690円と大幅反発となりました。

　しかし、翌日11日（金）は、SQ前の買われ過ぎから反落となり、▲527円の2万5,162円で引けました。まだ底打ちの形は見えず、下値模索が続く可能性があります。

　今週は、米国でも15～16日のFOMCを控え金融引締め幅がパウエル議長の示唆していたように0.25%で済むのかどうかとなります。

　ロシアのウクライナ問題が長引く見方から物価上昇も続くとみられ、利上げが強まる可能性が出ています。一方で16日の小売売上高が好調であれば相場にプラスという見方もあります。これらのことから米国株がどう動くのかをみながら日経平均は動くことになります。

　チャートをみてわかりますように3月9日に2万4,681円と2万4,500円水準まで近づきました。基本レンジは2万4,500～2万5,700円とみることができますが、下値は2万4,000円の大台とみることもできます。