「脱ロシア」でエネルギー業界が大きく変化

　前々回は[全般編]、前回は[基礎編]を書きました。今回は一連の「エネルギー価格・関連株は長期高止まり！？」の最後となる[詳細編]です。これまで確認した内容にもふれながら、「脱ロシア」とエネルギー業界、米国国内のエネルギー事情、ウランなどについて、書きます。

　以下の図は、「脱ロシア」がエネルギー業界に与えている影響を示しています。

　ウクライナ危機勃発を機に発生した「ロシア制裁」（ロシアに利さないようにすることを目的とした不買などの動き）、そして2010年ごろから西側諸国で盛んになった「脱炭素」（大気中に炭素（C）を排出しないようにする動き）が、相乗効果で影響力が増し、それらが一体となり、「脱ロシア」のムードを強めています。

「脱ロシア」が加速し、エネルギー業界に二つの大きな変化が生じています。一つはEU（欧州連合）を支援することを目的とした「米国石油業界の活性化」、もう一つは「代替エネルギーの利用・開発の加速」です。

「米国石油業界の活性化」で注目されるキーワードは「MLP（エムエルピー）」（主に米国石油中流部門のインフラを保有・管理し、これらを収入源とする、投資事業形態。Master Limited Partnership）、「非化石燃料の利用・開発の加速」で注目されるキーワードは「ウラン」「EV（電気自動車）」などです。

[詳細編]では、「米国石油業界の活性化」、「非化石燃料利用・開発 加速」という視点から、エネルギー業界で起きていることを確認した上で、関連する投資商品の例を挙げます。

図：「脱ロシア」がエネルギー業界に与えている影響

出所：筆者作成

急増する米国の原油・天然ガス生産量

　ここからは、「米国石油業界の活性化」に関連し、米国国内の原油と天然ガスの生産動向を確認します。前回の[基礎編]で述べたとおり、米国は原油、天然ガスともに、ロシアやサウジアラビアをしのぐ、世界No.1の生産国です（BPの統計より。2021年）。

　米国では、探索・採掘技術の向上、国内需要増加、政策的な支援などを背景に起きた「シェール革命」により、この10年で原油と天然ガスの生産量は1.5倍以上になりました。

　EIA（米エネルギー情報局、米国の政府機関。U.S. Energy Information Administration）は、米国に七つ、シェール（天然ガスや原油を含んだ頁岩（けつがん）層）主要地区があるとしています（詳細は以前の「なぜバフェットは石油・天然ガス株を買うのか？」を参照）。

　この七つの主要地区の原油生産量の合計は、米国全体のおよそ75％、同天然ガスの生産量は米国全体の87％です（EIAの統計より推計。2022年9月）。端的に言えば、「シェールが増えれば、米国全体のエネルギー生産が増える」わけです。

図：米国の原油と天然ガスの生産量（全体・シェール主要地区）

出所：EIA（米エネルギー情報局）のデータをもとに筆者作成

　原油も天然ガスも、コロナショックによる需要減少や価格急落により、一時的に生産量が減少したものの、その後は、回復しています。天然ガスの生産量については、シェール主要地区、米国全体ともに、コロナショック前の水準を上回っています。

　生産量増加は、世界景気が冷え込みつつある中でも、米国国内あるいは米国が輸出する先に旺盛な需要があることを、示唆しているといえるでしょう。