▼著者

松田康生
楽天ウォレットシニアアナリスト

東京大学経済学部で国際通貨体制を専攻。三菱UFJ銀行・ドイツ銀行グループで為替・債券のセールス・トレーディング業務に従事。2018年より暗号資産交換業者で暗号資産市場の分析・予想に従事、2021年のピーク800万円、年末500万円と予想、ほぼ的中させる。2022年1月より現職。

【グラフ1】BTC相場とウクライナ情勢関連イベントの関係（2022年2～3月）

出典：Cointelegraphより楽天ウォレット作成

 

ウクライナ情勢とBTC相場

　BTC（ビットコイン）は、ウクライナ情勢の悪化を受け、2月半ばから大きく下落した。上は2月以降のBTC相場とウクライナ情勢を並べたものだが、事態の緊迫に合わせてBTC相場が上下したことが分かる。

　2月4日にプーチン大統領出席の上で北京五輪が開幕すると、期間中は習近平主席の顔を立てて軍事衝突は避けられるとの見方からBTCは上昇。

　米国が同国民にウクライナからの退避勧告を出すと上昇は一服、バイデン大統領が「数日中に侵攻が始まる」とすると大きく値を下げ始めた。

　20日にオリンピックが閉幕、25日に侵攻が始まると月内安値を付けた。しかし、すでに開戦をある程度織り込んでいたせいか*Buy the Fact気味に反発すると、ルーブルの急落を受けたロシア国内からの逃避買いもあり、BTCは反発を見せた。

*投資格言「Buy the rumor, sell the fact （うわさで買って事実で売れ）」

BTCがリスク資産となる仕組み

　拙稿「仮想通貨はどうなる？ウクライナ情勢からみる、金とビットコインの関係」で説明したとおり、BTCは原則としてリスク資産だ。株が上がれば買われるし、下がれば売られる。特に、近年、分散投資家のアロケーションの一部に組み込まれ始めてからそうした傾向が強くなった。

　資産の3％をBTCで保有すると決めた投資家がいた場合、株などの他の資産が値上がりするとBTCも買い増す必要が生じ、逆なら売る必要が生じる。一時、日本株とドル/円とが連動を強めた仕組みに似ている。

　さらに、紛争といった究極のリスクイベントを前にすると、投資家はリスクを減らして資産を守ろうとする。そうした場合、最も値動きの激しいBTCは真っ先に処分されやすい。