主要品目は「非西側」が持っている

　ウクライナ危機がある以上、民主国家が非民主国家との距離を縮めることは、非常に難しいと言えるでしょう。同危機勃発前のように、金銭や技術など、何らかのメリットを提供して、彼らが持っているエネルギーや金属を融通してもらうことが、難しくなりつつあることは、報じられているとおりです。

　こうした状況が長引くことが想定される中、民主的であることを「良し」とする西側における、エネルギーや金属の価格はどうなるでしょうか。非民主国家の政治的思惑が強まれば、今よりも調達が難しくなる、引いては「西側の価格」が上昇することもあるでしょう。

　今のところ、民主国家と非民主国家、どちらが主要品目を持っているかと問われれば、非民主国家となるでしょう。非民主国家が、ウクライナ危機をたてに、過去の「環境問題」「人権問題」への急いだ対応のツケを払うよう、要求しているように見えなくありません。しばらく、供給制約起因のインフレが続く可能性があると、筆者は考えています。

[参考]コモディティ（全般）関連の具体的な銘柄

投資信託

iシェアーズ コモディティ インデックス・ファンド
ダイワ/｢RICI(R)｣コモディティ・ファンド
DWSコモディティ戦略ファンド(年1回決算型)Aコース(為替ヘッジあり)
DWSコモディティ戦略ファンド(年1回決算型)Bコース(為替ヘッジなし)
eMAXISプラス コモディティ インデックス
SMTAMコモディティ・オープン

ETF

iPathピュア・ベータ・ブロード・コモディティETN　（BCM）
インベスコDB コモディティ・インデックス・トラッキング・ファンド　（DBC）
iPathブルームバーグ・コモディティ指数トータルリターンETN　（DJP）
iシェアーズ S＆P GSCI コモディティ・インデックス・トラスト　（GSG）

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