原油相場「減産報道」で急反発

　足元、原油相場の反発が目立っています。WTI原油先物（国際的な原油価格の指標の一つ）は、9月下旬に80ドル割れを喫しましたが、10月に入り、息を吹き返してきています（原稿執筆時点で88ドル近辺）。

　株価反発による需要拡大期待、ドル反落などが、原油価格反発の要因に挙げられますが、最も大きい要因は何といっても「OPEC（石油輸出国機構）プラス減産報道」です。10月5日に行われた第33回OPEC・非OPEC閣僚会議で、OPECプラスが200万バレルもの規模の減産を合意したことが報じられました。

図：NY原油先物（期近 日足）　単位：ドル/バレル

出所：マーケットスピードⅡより筆者作成

　OPECプラスは、世界の原油生産シェアの6割弱を占める産油国のグループです（2022年9月時点 ブルームバーグのデータより）。サウジアラビア、イラク、アルジェリアなどOPEC13カ国と、OPECに加盟しないロシア、カザフスタン、マレーシアなど10カ国、合計23カ国で構成されています。

　このうち、イラン、リビア、ベネズエラの三つを除く20カ国が、生産調整（減産）に参加しています。3カ国は政情不安や、制裁を受けていることなどを理由に、減産に参加していません。

　OPECプラスはこの2年強、毎月会合を行い、翌月の生産量の上限を決め、その都度、原油市場はもちろん、世界全体に（原油価格の動向が主要国を悩ませるインフレ動向を左右するという意味で）影響力を行使してきました。

　中でも今回の会合は、「200万バレルの減産合意」という、インフレに悩む主要国の淡い期待を、何の迷いもなく振り払う内容で合意し、かつ、実際に原油相場を急反発させたことから、大きな話題を集めています。（主要国では話題を集めているというよりも、物議を醸している）

　なぜ、OPECプラスはこのようなことを合意したのでしょうか。本レポートでは、こうした疑問のほか、筆者の頭の中にある、OPECプラスに関わる報道（特に見出し）への引っ掛かりなどについて、まとめることにします。