1つ目の根拠「消費」。コロナ禍から回復中

 1つ目の根拠である「消費」は、コロナ禍入り(2020年3月)直後に、各国で実施されたロックダウン(都市封鎖)が徐々に解除されるとともに、順調に回復しています。

 特に非OECD諸国(中国、インド、ロシア、ブラジルなど)の回復が鮮明で、すでにコロナ前の水準を上回っています。OECD諸国(EU諸国、米国、日本など)の回復も、進んでいます。

図:世界の石油消費量(単位:百万バレル/日量)

出所:EIA(米エネルギー情報局)のデータをもとに筆者作成

 2021年の中ごろから、世界的に「ロックダウン」なしで、まさに「withコロナ」の姿勢で、コロナと対峙(たいじ)しはじめたことが、石油の消費回復に大きく貢献していると考えられます。

 以下は、米国の石油消費です。主要な石油製品である、ガソリン、留出油、ジェット燃料、いずれも消費は回復傾向にあります。ガソリンと留出油は、すでにコロナ前の水準に達しています。

図:米国の主要石油製品消費量(2019年12月=100)

出所:EIA(米エネルギー情報局)のデータをもとに筆者作成

 石油の需要は、世界的に回復傾向にあります。この点は、足元の原油相場の上昇要因であり、同時に、「原油100ドル説」を支持していると言えます。