2018年原油相場レビュー

NYMEX WTI月足 期近引継足（ドル/バレル）

　2018年の原油（WTI）価格は、年央まで上昇が続き70ドルを超えていたが、年末にかけて急落し40ドル台へ値を冷やした。

　年前半は上昇継続。2月のVIX（恐怖指数）ショックの影響を受ける場面もあったが、石油輸出国機構（OPEC）らの協調減産による需給改善への期待が高まり、総じて堅調に推移した。2017年11月のOPEC総会で、2018年3月末までの協調減産期限を9ヶ月延長することで合意、2018年いっぱいまで減産する方針が決まった。OPEC加盟国およびロシアを含む非加盟国は減産を概ね順守、生産量がある一定水準に抑制され続けたことで、需給均衡に向けて大きく前進するとの期待感が広がった。また、5月には米国の対イラン制裁再開が決まり、イラン産原油の市場供給量が細るとの見方も相場を支え、5月には2014年11月以来となる70ドル台を示現するに至った。

　年央は70ドル前後で揉み合った。OPECらの減産が奏功していたこともあり、OECD商業用石油在庫は目標とする5年平均水準近くにまで減少していた。そのため、これまでの需給緩和感の後退から需給が引き締まるとの見方にシフト、市場のセンチメントは強気となっていた。しかし、6月のOPEC総会で、7月からの増産合意が決定した。また、7月には米中貿易戦争が勃発、第1弾となる制裁関税が課せられた。その後も米中関係は改善せず、報復関税合戦が繰り広げられ、8月に第2弾、9月に第3弾と両国の関係はより悪化した。米金利上昇による懸念もあったが、通商問題の激化による経済成長の失速や企業業績への懸念が高まり、上値が抑えられる格好となった。原油は対象品目から除外されたが、弱気ムードが助長されたことで、原油相場も暗澹としたムードとなった。

　年後半は急反落。2月のVIXショックに続いて10月上旬に世界同時株安が起こり、これを契機に下落トレンドに転じた。米中両国が牽制し合うなか、英国の欧州連合（EU）離脱問題やイタリア政局不安もあり、先行き経済に対する不安も高まった。11月末の決算日から45日前にあたる10月15日までに、ヘッジファンドなどの株売り、原油売りが集中したことも下げ足速める一因となったとみられる。また、11月には米中間選挙が行われたが、ほぼ市場予想通りだったこともありサプライズとはならず、これもセンチメント悪化を促した。

　さらに需給要因からも売りが出た。米国は対イラン制裁に伴い各国に禁輸措置を要請していたが、11月からの制裁再開時には8カ国に対して禁輸の対象外とする適用除外を認めた。イラン産原油供給の急激な減少は回避されるとの見方につながり、本格的な下げ相場に突入した。

　年末、クリスマス休暇で商いが閑散期入りするなか、米中通商問題に出口が見えないことからまたしても株価が下落、市場参加者が休暇モードで少なかったため、自動売買による損失確定の売りも重なり暴落商状となった。この動きに連れて原油も下げ足を強め、一時40ドル台前半まで値を崩した。

　2018年はほぼ米国発の要因での値動きとなった。米国による対イラン制裁再発動、米中貿易問題、それと株価下落に連れた原油売りの動きも米株式市場発の世界同時株安が切欠となっている。原油需給に関しては、OPECの政策が未だ相応の影響力を持っていることが確認されたが、やはり米国のシェールオイル増産が原油相場に与える影響は大きく、需給面においても米国要因は先行きの相場を見通すうえで欠かすことの出来ない存在である。中間選挙の結果を受けて米国ではねじれ議会が発生することもあり、不安要素が多分にある。2019年も米国の動向次第で上下動するだろう。