戻りを試す局面が近づいている可能性も。急落後の日経平均

急いで売らなければならないポジションの整理はある程度進んだと推定

　7日の日経平均は、35円高の2万1,645円でした。一時、743円高の2万2,353円まで上昇しましたが、大引けにかけて、急速に上げ幅を縮小しました。

　7日午後に売ったのは、外国人投資家と推定されます。デリバティブ（先物やオプション）を駆使してグローバル投資を行っている海外ヘッジファンドなどが、リスク縮小のために日経平均先物を売る動きが、続いていたと考えられます。

日経平均日足：2017年10月2日～2018年2月7日

　海外ヘッジファンドのリスク・ポジション縮小の売りがどこまで続くかわかりませんが、あわてて閉じなければならないポジション【注】の整理は、ある程度進んだと推定することもできます。

【注】あわてて閉じなければならないポジション：あくまでも推定です。一部の海外ヘッジファンドが、マーケットのボラティリティ（変動性）が高まらないことを前提に、さまざまなオプションの売りポジションを積み重ねていたと推定されます。2日発表の米雇用統計をきっかけに突然、マーケットのボラティリティが高まったために、損失限定のポジション整理を出さざるを得なくなったと、推定しています。ポジション整理（プットの買い戻し）が、世界の株式を下落させるきっかけになったと予想しています。さらに、ボラティリティが高まったときに、売りを増やすようにセットされたファンドから先物の売りが出て、下落が加速したと推定しています。

　日経平均株価は、海外ファンドと推定される売りが一巡するタイミングで、いったん戻りを試すと予想しています。その局面が近づいていると見ますが、海外ファンドの売りがまだ続く可能性もあり、注意が必要です。

　戻りを試す局面に入っても、日経平均で2万2,000円台では戻り売りが増えると予想しています。日経平均日足を見ると、2万4,000円、2万3,000円に売りの壁（上値抵抗線）があるのがわかるからです。

　2万4,000円、2万3,000円といった、キリのいい数字が節目になる必然性はないのですが、多くの人がこの水準を、上値や下値のメドとして意識してトレードすると、結果的にそれが、重要な節目となることがあります。

　気を付けなければならないことは、2017年10月以降の日経平均日足を見ると、2万3,000円、2万4,000円に次いで、2万2,000円も節目として意識される可能性があることです。目先は、2万2,000円で戻り売りが増える可能性もあります。

 

急落後の日経平均は、三角もちあいを作ることが多い

　株は、短期は需給、長期はファンダメンタル（景気・企業業績）で動きます。言い換えると、短期は、ファンダメンタルを無視して、需給主導で動くということです。外国人の乱暴な売りで急落した後の短期的な値動きは、需給分析、テクニカル分析で考えるしかありません。

　一般的に、急落直後の値動きとして、大きな三角もちあいを形成することが多いといえます。下がったから買いたい投資家と、まだまだ下がりそうだから売りたい投資家の売買が交錯することが、三角もちあいを作る要因となります。

急落後の日経平均が三角もちあいを作ると仮定した場合のイメージ

　現在、三角もちあいの下値は、2万1,000円前後と予想していますが、まだ完全に底値が確認できたわけではありません。

　三角もちあいを形成し、もちあいが収束した後、テクニカル分析の経験則では、上下どちらかに、大きく放れます（上のイメージ図をご参照ください）。どちらに行くかは、テクニカル分析ではなく、ファンダメンタルによって決まります。

　以下の２つの条件が満たされれば、上に放れると考えられます。

（1）日本の景気、企業業績の好調が続く

（2）米国の金利上昇が一定範囲にとどまり、世界的な株高を阻害する要因とならない

　上記（1）の条件は、満たされると予想しています。問題は、条件の（２）です。今後の米国の経済指標や経済政策の推移を見ながら、こちらの条件も満たされるか否か、考えます。

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