トランプ2.0で退場を迫られそうな人の特徴

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著者の吉田 哲が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「トランプ2.0で退場を迫られそうな人の特徴（吉田 哲）」

全ての激戦区を制し「トランプ2.0」始動

　11月5日（火）に行われた米国の大統領選挙で勝利したトランプ氏は、4年ぶりに米国の大統領に返り咲くこととなりました。

　激戦州といわれるペンシルベニア、ミシガン、ウィスコンシン、ジョージア、ノースカロライナ、ネバダ、アリゾナの全てを制し、2016年の前回の勝利時の306を超える312人もの選挙人を獲得しました（勝利の条件は270人獲得）。総得票数でもハリス氏を370万票程度上回る、まさに大勝でした。

　そして世界は、トランプ政権の二期目を迎えることとなりました。複数のメディアはこれを「トランプ2.0」と述べています。

図：トランプ2.0の影響（川上から川下まで）

　米国は世界中のほとんどの国と、なんらかのつながりを持っています。資金、資源、人材、技術などの資産を大量に有する同国は、つながりを持つ国々に対して大きな影響力をもっています。長い歴史の中で培われてきた人脈、思想、軍備、威光なども彼らの重要な資産の一つです。

　他国のほとんどが持ちえない資産を持つ米国のリーダーは、世界中に大きな影響を及ぼします。トランプ2.0の全体観が世界に与える影響の流れを示したのが上の図です。

　これから始まろうとしているトランプ2.0において、個人投資家や市場関連の情報発信者を含む市場関係者は、どのような考え方で市場と向き合うことが望まれるのでしょうか。

世界はトランプ氏にマウントされている

　話題創出、機運向上、自国優先、交渉促進などが、トランプ2.0の全体観を示すキーワードだと言えるでしょう。そしてそれらは、いずれも明（喜）と暗（悲）を含んでいます。国内大手メディアは「トランプ2.0は悲喜こもごも」と述べました。まさにそのとおりです。

図：トランプ2.0環境下の「全体観（一例）」

　話題創出に関連するビッグマウス、誇張表現も、機運向上に関連する全体的な景気回復期待増、部分的な景気鈍化懸念増も、自国優先に関連する強い米国復活、一部の関連国疲弊も、交渉推進が関連する部分的な事態進展と別の混乱発生も、これから四年間、世界中の幅広い事象の川上に位置することになります。米国のリーダーがトランプ氏だからです。

　こうした悲喜こもごもは、先ほどの図「トランプ2.0の影響（川上から川下まで）」のとおり、世界の平和、秩序、景気、民主主義や気候変動など、世界を覆う大きなテーマに影響を与えます。

　そしてその影響が、各国の物価対策、和平交渉、環境対策、金融政策、貿易交渉などに及びます。さらにその影響が、各国の個別の事案である個別企業の株価、売上、そして物価や雇用などに及びます。

　こうして考えると、まるで世界はトランプ氏にマウントされているように見えます。単に川中や川下の事象に縦の線で影響を及ぼすだけでなく、悲喜こもごも故、明の事象だけでなくその奥の暗の事象まで、横の線で影響を及ぼす点がトランプ2.0の特徴です。