日本株急落３つの理由　景気敏感バリュー株「買い場」の判断を再強調

景気敏感バリュー株「買い場」の判断を改めて強調

　私は緊急事態宣言の延長があっても、日本の景気・企業業績の回復は続くと考えています。確かに、外食・観光・イベント・電鉄・航空業の業績低迷は長引きそうです。それでも、米国と中国の景気拡大の恩恵を受ける、自動車、機械、半導体など製造業の業績は一段と拡大すると思います。

　また、AI（人口知能）、IoT（モノのインターネット化）、５G（第5次移動体通信ネットワーク）を活用する第四次産業革命も世界的に加速し、企業業績を拡大させる要因になると考えています。

　したがって、ここは景気敏感バリュー株「買い場」との投資判断を、改めて強調します。

　今期（2022年3月期）の東証一部の純利益は、前期（2021年3月期）比、約4割の増益になると予想しています。それを前提に、東証一部全体の割安度を測るPER（株価収益率）を計算すると約16.5倍で、日本株は割安と判断しています。特に、金融・資源関連・製造業などの景気敏感バリュー（割安）株の投資妙味が大きいと考えています。

　メインシナリオとして私は、日本の景気・企業業績の回復が年後半にかけて鮮明になり、日経平均は再び上昇に転じて、年初来高値（2月16日の30,467円）を超えていくと予想しています。

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