原油相場はウクライナ戦争勃発前の水準に

　以下の図は、世界の原油価格の指標の一つである、NY原油先物（期近）価格の推移を示しています。報じられているとおり、足元、ウクライナ危機勃発前の水準で推移しています。

　およそ1年半ぶりの安値水準まで下落したことについては、雇用統計などの複数の経済指標が弱気の要素を含んでいたこと、米国の原油在庫が予想に反して増加したことなど、短期視点の米国の景気動向に対する悲観論が浮上したことが主な要因とされています。

図：NY原油先物（日足 終値）　単位：ドル/バレル

出所：Investing.comのデータより筆者作成

　原油相場を経済指標の一つとして注目する市場関係者にとって、足元の原油安は、需要減→景気減速懸念浮上、という連想をかきたてる材料になっているかもしれません。また同時に、消費者にとって、足元の原油安は、長らく生活を苦しめてきた高インフレがこれから本格的に鎮静化する期待を膨らませる材料になっている節もあります。

　見る角度や立場によって、原油安は肯定的にも否定的にも映ります。市場関係者や情報発信者も人間ですので、しばしば見たいように見る、発信したいように発信することもあります。このため、読者や視聴者が見たいと感じる（であろう）情報を発信したくなる気持ちも分からなくありません。

　読者や視聴者が、西側先進国の消費者であれば、足元の原油安を、景気減速懸念という部分を伏せた上で、「インフレ鎮静化が近いか」というように発信したくなるでしょうし、石油になじみがある国の市民であれば、反落したが今後は反発し得る、などと情報発信をしたくなるでしょう。

　原油に限らず、国際商品（コモディティ）市場においては、価格上昇を好む人がいるのと同時に、価格下落を好む人が存在します。

　株式市場のようにほとんどの人が上昇を好む、上昇が正義の世界ではないことに改めて、留意が必要です。その意味では、原油や銅の相場を経済指標の代わりにしたり、金（ゴールド）相場を危機のバロメーターにしたりすることは、無理があるのかもしれません。