新興国・途上国の人口増加はあと60年続く

　日本、北米、欧州などの北半球の主要都市で、気温が極端に高くなっていると報じられています。以前の「「スーパーエルニーニョ」が世界と投資家を揺さぶる」で、今回のエルニーニョ現象が、冷夏ではなく記録的な酷暑をもたらす可能性があると書きましたが、現実のものとなりつつあります。

　こうした気象状況の際、筆者の周辺では生育期にある「穀物」がダメージを受ける可能性がある、という趣旨の話が持ち上がることがあります。足元の極端な気象が目先の穀物の生育、引いては穀物相場に影響を及ぼすのではないか、という話です。

　こうした話は多くが、生育悪化→今年の生産量減少懸念発生→短期的な穀物価格高騰という流れが発生するのか、という議論です。

　目下発生中のスーパーエルニーニョが穀物価格を急騰させるかどうかについては、上述のレポートの最後で述べたとおり、させるかもしれないし、させないかもしれない。そう考える理由は、この30～50年間で穀物相場を取り巻く環境が複雑化し、エルニーニョ＝穀物相場急騰という方程式が成り立たない場合が頻出しているためです。

　今回のレポートでは、目先ではなく超長期視点で、穀物相場の動向を考えます。この30～50年、変動要因としてさほど想定されてこなかった事象が、穀物の価格を超長期視点で上昇させる可能性があると考えています。

　以下は、今回のレポートの重要な前提となる「人口」の推移です。IMF（国際通貨基金）が提唱する定義に従い、「先進国」と「新興国・途上国」の二つの推移を示しています。また、国連（国際連合）が公表した人口推移の予測（中程度）を加えて、2100年までの人口推移のイメージを示しました。

図：先進国および新興国・途上国の人口推移（予測は国連の中程度を参照）　単位：億人

出所：国際連合（国連）のデータおよびIMF（国際通貨基金）の資料をもとに筆者作成

　先進国（41の国・地域）の人口は2042年をピークに減少すると予想されています。一方、新興国・途上国（155の国・地域）の、大規模な人口増加は2088年まで（これから60年以上）続くと予想されています。

　ピークの2088年は、新興国・途上国の人口が約93億人、先進国が約10億人（減少中）ですので、地球上の10人中9人は、新興国・途上国に住んでいることになります。

※グラフ内の「IMF未分類」には、IMFに加盟していない北朝鮮やキューバなどが含まれている。