中銀の方針転換はウクライナではなくリーマン

　ここまで、短期的な高値更新・高値到達の状況と背景を確認しました。ここからは中長期視点で考えていきます。

　世界的な金（ゴールド）の調査機関であるワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）が公表した最新の四半期の統計によれば、中央銀行の金（ゴールド）の買い越し幅（購入－売却）は、2023年第一四半期（1月から3月まで）も記録的な高水準（228.4トン）でした。この量は、第一四半期として過去最高です。

　以下は年間ベースの買い越し幅です。仮に年内、第一四半期と同量の買い越し幅が続けば、2023年は史上最高となった2022年に次ぐ記録的な高水準になります（2022年は1,078.5トン）。

図：中央銀行の金（ゴールド）買い越し幅　単位：トン

出所：WGCのデータをもとに筆者推計

　上図のとおり、2010年以降、買い越し（純購入）が続いています。その2年前の2008年から、急激に売り越し（純売却）幅が小さくなりはじめました。2008年は、リーマンショックが起きた年です。

　中央銀行が金（ゴールド）の保有量を増やすのは、「脱米ドル」のためであり、その背景には「ウクライナ危機」があると報じられています。筆者はこの点は、若干膨らませる必要があると考えています。「脱米ドル」ではなく、それを含んだ意味を持つ「脱西側」、背景は「ウクライナ危機」ではなく、その14年前（2008年）に起きた「リーマンショック」です。