エネルギー価格・関連株は長期高止まり！？[基礎編]

　前回の「全般編」では、現在のエネルギー市場を取り巻く環境を、主に「ウクライナ危機」の視点から確認しました。同危機が勃発した背景、同危機が与えるエネルギー市場への影響、同危機が終わるために必要な条件などを考察しました。（全般編はこちら）

　今回の「基礎編」では、エネルギー市場に関わる基礎的な情報をまとめます。こうした情報が頭の中に入っていると、関連するニュースを見聞きした時に、理解が格段に深まります。

「OPECプラス」、「GECF」って何？

　まずは、原油輸出国のグループである「OPECプラス」と、天然ガス輸出国のグループである「GECF」について述べます。

　OPECは、Organization of the Petroleum Exporting Countriesの頭文字を並べたもので、日本語では「石油輸出国機構」です。石油メジャー（国際石油資本、欧米の大規模な石油会社）の支配から逃れ、産油国自らが原油の価格を決定できる環境をつくることを目指し、1960年9月に発足しました。（本部はウィーン。発足時の会合はイラクのバグダッドで行われた）

「プラス」がついたのは、ロシアやカザフスタン、マレーシアなどのOPECに加盟しない産油国たちと協調して減産（生産調整）を実施することを決めた、2016年12月の会合以降です。この会合当時は明確にプラスという言葉は付いておらず、「拡大OPEC」などとも呼ばれていましたが、次第に「OPECプラス」という呼び名が定着しました。

　以下の図のとおり、OPECプラスは2022年10月時点で、23カ国で構成されています（OPEC側のリーダー格がサウジアラビア、非OPEC側のリーダー格がロシア）。世界全体の原油生産のおよそ57％を占めます。しばしば、彼らの発言・決定によって原油市場が揺れることから、「OPECプラスの発言には神通力がある」などという専門家もいます。

図：OPECプラスの国々　2022年10月時点

　天然ガスの輸出国にもグループがあります。「GECF」です。Gas Exporting Countries Forumの頭文字を並べたものです。OPECにならい、そのまま日本語にすれば「ガス輸出国会議」あるいは「ガス輸出国フォーラム」となるでしょう。

　以下の図のとおり、GECFは2022年10月時点で、19カ国で構成されています（オブザーバー含む）。世界全体の天然ガス生産のおよそ42％のシェアを有します。

　日本語のニュースに登場する機会があまりない「GECF」ですが、実はOPECと深い関わりを持っています。両組織は、2019年10月に覚書を交わして以来、徐々に協力関係を構築してきました。

　今月10日には、3度目となる共同の会合を行い、世界で増大するエネルギー需要を満たすこと、石油・ガス産業に対する一般の誤解を正すこと、エネルギー貧困を削減すること、2015年ごろから始まった石油産業への過小投資などの課題を改めて認識した上で、それらの解決にはお互いの協力が必要であることを、確認しました。

図：GECFの国々　2022年10月時点

　共通の課題を抱えていることは、両組織の関わりが深い理由の一つと言えます。それ以外の理由に、複数の国々が双方に参加していることが挙げられます。共通の参加国はアルジェリア、アンゴラ、赤道ギニア、イラン、イラク、リビア、ナイジェリア、UAE（アラブ首長国連邦）、ベネズエラ、アゼルバイジャン、マレーシア、ロシアの12カ国です（GECFオブザーバー含む）。