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著者の窪田真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「米国株、再び急落 米長期金利3%接近を嫌気 どうなる、日経平均?」
米長期金利上昇を嫌気して、米国株急落
先週の日経平均株価は1週間で12円上昇し、2万7,105円となりました。米金利上昇を受けて一時1ドル=129円台まで円安が進んだことを好感し、21日(木)の日経平均は2万7,553円まで上昇しました。海外で利益を稼ぐ日本企業の業績が改善する期待が日経平均の上昇につながりました。
ところが、22日(金)の日経平均は447円安の2万7,105円となりました。米長期金利が一時2.9%台まで上昇したことを嫌気して、米国株が下落した流れから日本株にも売りが波及しました。米国株は22日の東京市場が閉まった後にさらに急落していることから、25日(月)の日経平均は大きく下落してのスタートとなりそうです。
ナスダック総合株価、S&P500、日経平均比較:2019年末~2022年4月22日まで
米インフレ率(CPI総合指数前年比)が8.5%(3月時点)と、約40年ぶりの高水準となったことを受けて、FRB(米連邦準備制度理事会)が金融引き締めを急いでいます。日本のゴールデンウイーク休日に当たる5月4日のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、0.5%の利上げと保有資産の縮小(量的金融引き締め)開始が決定されるのはほぼ確実です。それを織り込んで米長期(10年)金利が先週は一時2.9%台まで上昇し、大型成長株の比率が高い米ナスダック総合株価指数の下落が大きくなりました。