先週末4月15日（金）の日経平均株価終値は2万7,093円となりました。前週末終値（2万6,985円）からは108円高と上げ幅は大きくなかったものの、節目の2万7,000円台を回復したほか、週足ベースでも3週ぶりに上昇に転じています。

図1　日経平均（日足）とMACD （2022年4月15日取引終了時点）

出所：MARKETSPEEDⅡを元に筆者作成

　上の図1で先週の値動きを振り返ると、週の前半は25日移動平均線を下抜けるなど、前週からの下落基調が継続していたのですが、週末にかけては持ち直す展開だったことが分かります。ローソク足の並びも、先週の5本（5日間）のうち、最初の2本が陰線、残りの3本が陽線となっています。

　週初の株価下落については、前回のレポートでも触れたとおり、米金融政策の正常化ペースが加速しそうな事に対する警戒が背景にあります。

　ただ、米金融政策への警戒自体は今年の1～3月にかけて織り込んでいた経緯があり、この期間につけた安値は、1月27日の2万6,044円、2月24日の2万5,775円、3月9日の2万4,681円なのですが、直近の安値（4月12日の2万6,304円）を見ると、当時の安値まで下げておらず、冷静さを失っていなかったといえます。

　週末にかけての反発については、株価下落の反動をはじめ、株式市場にとってここ数カ月のあいだ「鬼門」となっていた米CPI（消費者物価指数）が、「物価上昇のピークが近いのでは？」という期待を芽生えさせる結果だったこと、中国上海で実施されているロックダウンが一部緩和されたこと、そして、本格化する企業決算への期待などが要因として挙げられます。

　これにより、株価は再び25日移動平均線を意識しながらの推移へと回復したほか、下段のMACD（移動平均収束拡散手法）も「0円ライン」上をキープする状況となっています。