景気敏感バリュー株「買い場」の判断を改めて強調

 結論は、毎回述べていることと変わりません。緊急事態宣言の延長があっても、日本の景気・企業業績の回復は続くと考えています。

 外食・観光・イベント・電鉄・航空業の業績低迷は長引きそうですが、米国と中国の景気拡大の恩恵を受ける、自動車、半導体など製造業の業績が一段と拡大すると思います。

 また、AI(人口知能)、IoT(モノのインターネット化)、5G(第5次移動体通信ネットワーク)を活用する第四次産業革命も世界的に加速し、企業業績を拡大させる要因になると考えています。

 したがって、ここは景気敏感バリュー株「買い場」との投資判断を、改めて強調します。今期(2022年3月期)の東証一部の純利益は、前期(2021年3月期)比、約4割の増益になると予想しています。

 それを前提に、東証一部全体の割安度を測るPER(株価収益率)を計算すると約16.5倍で、日本株は割安と判断しています。特に、金融・資源関連・製造業などの景気敏感バリュー(割安)株の投資妙味が大きいと考えています。

 メインシナリオとして私は、日本の景気・企業業績の回復が年後半にかけて鮮明になり、日経平均は再び上昇に転じて、年初来高値(2月16日の30,467円)を超えていくと予想しています。

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