日米ともに企業の利益はコロナ前を超える
図表3は、代表的な時価総額加重平均指数であるS&P500指数とTOPIX(東証株価指数)をベースとした暦年EPS(1株当たり利益)の市場予想平均(2021年から2023年)を示したものです。
「K字型回復」と呼ばれるように、セクター(業種)別に好・不調の差はあるものの、時価総額加重平均ベースのボトムライン(EPS)は、コロナ危機で減益を余儀なくされた2020年に底入れ。2021年は大幅増益に転じ、コロナ危機前(2019年)の水準を上回る見込みです。
特にS&P500指数のEPSは需要回復、コロナ禍での合理化(収益率改善)、自社株買い効果、GAFAM(時価総額の大きいIT企業群:グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)の業績好調で2021年は「過去最高益」を更新する見通しです。
一方、TOPIXのEPSも2021年はコロナ危機前の水準を上回る見込みで、2022年に過去最高益を更新すると予想されています。株価が堅調トレンドに回帰する原動力として、アフター・コロナ(経済正常化)を映す「業績相場への移行」を見込んでいます。