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米国株は業績相場に移行する過渡期にある可能性
米国株式が「金融相場（流動性相場）から業績相場に移行する過渡期にある」との見方があります。
実際、経済見通しや業績見通しは改善傾向です。民間エコノミスト予測（市場予想平均）によると、2020年に▲3.5％となった米実質GDP（国内総生産）の伸びは、2021年に＋6.3％、2022年に＋4.0％と回復・拡大に転じると見込まれています。
コロナ危機に応じた金融緩和、財政出動、ワクチン接種の効果を受け、景気回復は製造業に続き非製造（サービス業）に幅広く及ぶと予想されています。こうした経済活動の正常化期待を受け業績見通しも改善傾向です。
図表3は、S&P500指数ベースの12カ月先予想EPS（1株当たり利益：市場予想平均）の推移を示したものです。2020年春のパンデミック・リセッション（コロナ危機を受けた景気後退）で予想EPSは大きく落ち込みました。
ただ、景気後退（マイナス成長）は比較的短期で収束し、需要回復、財政出動効果、ワクチン接種進展で先行きの景況感とガイダンス（業績見通し）の改善が進み、現在の予想EPSは前年同期の予想EPSに対し＋45％の188.86に増加。4月以降は史上最高水準を更新していることがわかります。
＜図表3：米国市場の業績見通し改善は「業績相場」入りを予兆＞
業績見通しが一段と改善している要因として、2021年1Q（1-3月期）の決算発表とガイダンスが好調だったことが挙げられます。
リフィニティブ（調査会社）が集計している決算発表動向によると、S&P500指数を構成する大手500社の第1Q決算は前年同期比50.4％増益で着地する見通しです。
5月7日までに決算を発表した439社のうち、発表されたEPSが事前のアナリスト予想平均を上回った企業数の割合（ポジティブ・サプライズ）は87.2％と好調です。
セクター（業種）別にみると、個人消費関連、金融、素材、IT（情報技術）、コミュニケーションサービスの増益幅が全体の業績好調に寄与しました。
なお、リフィニティブが事前に集計している2021年第2Q（4-6月期）の決算も前年同期比61.2％の増益が見込まれています。
業績見通しを無視して株価が下落する場面は多々ありますが、株式市場の行方が金利動向だけで決まるとも言えません。「株価は業績」との相場格言に注目するステージに移行する可能性があります。
季節性の影響が濃い5月から6月にかけての株価下落は、相応の日柄整理を要する可能性があります。
ただ、米国市場が業績改善を本格的に織り込む「業績相場」へ移行する過渡期的な現象とも言えそうです。株価が下落した局面では、「押し目買いや積み増し買いに分があり」との投資判断に変わりありません。
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