季節性と長期金利上昇懸念で米国株は急落

　今週の米国市場では、インフレと長期金利上昇を懸念する売りが重なり株価は急落に直面しました。5月7日の本稿で、株式は「セル・イン・メイ」（5月以降の株安）に直面しやすいとの見方をご紹介しました。5月以降の相場下落は「アノマリー」として知られています。

　アノマリーとは「効率的市場仮説では説明しにくい経験則（季節性）」を総称します。実際の株安要因としては、インフレ（物価上昇率の加速）やテーパリング（量的緩和縮小）観測を受けた長期金利の再上昇懸念が挙げられます。

　図表1は、米国の金利動向について期待インフレ率（Break Even Rate）、長期金利（10年国債利回り）、政策金利（FF金利上限目標）、実質長期金利（長期金利－期待インフレ率）の推移を示したものです。

　12日に発表された4月のCPI（消費者物価指数）は前年同月比＋4.2％に加速（3月は＋2.6％）。コアCPI（食品とエネルギーを除くCPI）も同＋3.0％（3月は＋1.6％）と2020年3月以来となる2％超に上昇しました。

　FRB（米連邦準備制度理事会）高官は、商品価格の上昇や低迷していた前年同月からの反動に伴う「一過性的な物価上昇」との見方を示しています。

　ただ、期待インフレ率は上昇傾向で、長期金利や実質金利が上昇すると、株式バリュエーションに下方圧力がかかるリスクが警戒されます。米国株が下落すると、リスク回避姿勢を反映した海外短期筋の売りが強まり日本株も下落しやすくなります。

＜図表1：米国市場で期待インフレ率と長期金利の上昇は続くのか＞

出所：Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2020年初～2021年5月12日)