パラジウム、ビットコイン、原油、大幅下落

 先週は、パラジウムとビットコイン、原油が大幅下落となりました。
パラジウムとビットコインは、普段から上昇しても下落しても、変動率が比較的高い傾向があります。

 原油は20%を超える、記録的な下落となりました。WTI(ウェスト・テキサス・インターミディエイト)原油先物価格は、先週のはじめに一時30ドルを割れ、逆オイルショックの時期(2016年年初)につけた安値、26ドル台に迫りました。

 急落の主因は、3月6日(金)に行われたOPEC(石油輸出国機構)・非OPECの会合が決裂。2017年1月から続いた協調減産がこの3月末で終了することが決まり、OPECの盟主サウジアラビアが、4月から大増産をする構えを示したことです。

 また、進行中の新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、石油の消費量が減少する懸念が高まっていたため、OPECなどの生産増加と世界規模の消費減少懸念が同時に発生し、需給バランスが極端に供給過剰に傾く懸念が広がったことも、下落に拍車をかけたとみられます。

 原油相場の下落は、複数の面で主要株価指数の下落要因になります。(1)原油価格が急落すると、世界の景気が急激に悪化しているように見え、リスク資産から手を引く(リスクオン)ムードが強まり、(2)原油価格が下落することで、エネルギー関連株が下落。その株式を構成銘柄としている株価指数の下落の一因となるため、(3)逆オイルショックの際に一部で見られた、産油国の資産売却が株価下落の一因となった経験が想起され、株式市場で手じまいが進む要因になるためなどです。

 上記の複数の側面から、原油相場の急落が、複数の主要株価指数の下落の要因になったと考えられ、先週は主要株価指数の中でも、ナスダック総合指数、S&P500種株価指数、NYダウ平均株価、日経平均株価などの日米の株価指数の下落が目立ちました。日経平均株価については、10%を超える下落率となりました。

 米国内の一部で気温が低くなる予報が出たことなどで上昇した天然ガスと、週初から急反発したドルを除けば、下落した銘柄が多く(23銘柄中16銘柄が下落)、産油国会合の決裂、そして先週に引き続き、新型コロナウイルスの世界規模の感染拡大の影響を受けた週だったと言えます。