米中摩擦激化の中、新興株が意外に奮闘？

　5月相場は、「米中摩擦」の蒸し返しから始まり、米国の先制攻撃に中国側も応戦。「米中摩擦」の激化に緊張感を高めつつ、すかさず悪化した経済指標（5月の中国製造業PMI）により「景気減速」もリスクオフを正当化。株やコモディティ（原油や銅）から資金が流出し、債券に資金が流入するという典型的な“質への逃避”がグローバルで進行しました。

　前回（世界的な株高の追い風ありながらマザーズは反落）で「流動性の低い資産や、クオリティの低い資産は売り対象」と書きましたが、筆者的には、その代表格が日本の新興株（マザーズの高バリューション銘柄）だと思っていました。日経平均株価やTOPIXとイーブンか、それ以上の下落になると思っていたのですが…実際は、地合い悪の中で新興株が健闘、これが意外でした。

　5月の月間騰落率は、日経平均株価が▲7.44％、TOPIXが▲6.52％。一方で日経ジャスダック平均が▲3.29％、東証マザーズ指数が▲4.28％と東証1部より新興株指数の下落率は小さく留まりました。なぜ傷が浅かったのか？

　根本的な理由は、「先物の流動性」で説明がつきます。現時点で開示されている5月第3週まで（5月7～24日）の投資主体別売買動向を見ると、売りの主体は「外国人」でした。その外国人はこの期間の合計で、現物を2,164億円売り越していましたが、先物は1兆5,719億円売り越しでした。現物の7倍以上、先物を外国人が売って下がった相場だったわけです。

「マザーズにだって先物があるじゃないか？」と思われるかもしれません。ただ、先物を1兆5,719億円も売り越したうち、東証マザーズ指数の売り越し額はどれくらいか？…答えは「約2,600万円です」（ほぼゼロと同じ）。

　 つまり、新興株市場に先安感が広がったとして、先物売りのポジションを持って、その下げを利益にしてやろう、という気すら起きないほど流動性が低いということです。外国人の中でも、短期勢のヘッジファンドの先物売りや空売りが日本株下落の中心軸だったなか、仮需の市場が発達してない新興株は被害が小さかったといえます。もちろん、米中摩擦の影響受ける企業が極めて少ないとか、円高影響ほぼ受けないとか、そもそも投資家層が違うとか、後講釈するならいろいろ理由付けできるでしょうが…。

5月の売買代金ランキング（人気株）

「米中摩擦」を嫌っていることが明確ななか、個人投資家も売買を委縮。4月は売買代金ランキング1位オンコリスの売買代金25日移動平均値が211億円でしたが、5月の1位サンバイオは同103億円と半分でした。4月まで1位から6位をバイオが占拠していましたが、5月はメルカリ、ALBERTの非バイオ株も上位に顔を出しています。

“主役はバイオ”な地合いが消えたとは言えないものの、4月と比較すれば多くのバイオ株の売買代金が減りました（＝流動性低下）。4月は211億円だったオンコリスは、6割減の79億円で3位に転落。前月2位のサンバイオ、3位のアンジェスも売買代金は大幅減で、根本的に売り手が多い（信用買い残が多い）新興株市場の場合、買い手が減りながら流動性が低下すると株価は確実に下がります。これら3銘柄も株価は大きく下落。一方、そーせいが前月比でも売買代金9割増で逆行高、5月の月間ＭＶＰ銘柄はコレ！　ですね。