「裁定買い残」は9,269億円と低水準、投機筋の買いポジションは整理された状態

　私がファンドマネージャー時代に、日経平均先物のトレーディングをする上で重視していた需給指標に、「裁定買い残」があります。詳しい説明は割愛しますが、裁定買い残の変化に、外国人による投機的な先物売買の変化が表れます。

　外国人が先物を買うと、日経平均株価が上昇し、（裁定取引を通じて）裁定買い残が増加します。外国人が先物を売ると、日経平均が下落、（裁定解消売りを通じて）裁定買い残が減少します。

　近年の日経平均および裁定買い残は、以下のように推移しています。

日経平均と裁定買い残の推移：2007年1月4日～2019年5月21日（裁定買い残は2019年5月10日まで）

出所：東京証券取引所データに基づき楽天証券経済研究所が作成

　裁定買い残は、2007年以降でみると、3,000～6,000億円まで減少すると、増加に転じていました。リーマン･ショック後の安値（2009年）、ブレグジット･ショック後の安値（2016年）に、裁定残は3,000～6,000億円まで減少してから底を打っています。また、2018年12月21日から2019年の1月4日にも裁定買い残は6,000億円割れまで減少しましたが、その後、増加に転じています。

　日経平均は、裁定買い残が減少している間、つまり外国人が先物を売っている間は下落します。ところが、裁定買い残が増加に転じる、つまり外国人が先物買いに転じると、上昇に転じます。2007～2019年では、裁定買い残が3,000～6,000億円まで減少したところで、日経平均先物を買えば、タイミングよく日経平均が反発に転じ、利益を得られる可能性が高かったと言えます。

　直近（2019年5月10日）の裁定買い残は9,269億円です。年末年始のボトム（6,000億円割れ）よりは増えていますが、歴史的な水準と比べると、まだかなり低い水準です。投機筋の日本株先物買いポジションはほとんど整理され、一部に空売りも入っていると推定されます（あくまでも推定）。裁定買い残だけから判断すると、日経平均は短期的に「売られ過ぎ」と見ています。