原油価格の上値が重い理由は？OPEC減産、ベネズエラ問題、シェール･･･供給不安の実態

　原油相場は2月に入り、上値の重い展開が続いています。

　昨年末から1月下旬まで大きく反発した原油相場でしたが、2月11日の終値は1バレルあたり52.53ドルと、2月に入り反発傾向がいったん止まったように見えます。

　米中貿易戦争のさらなる激化による消費減少懸念、ドルの反発傾向など、原油市場にはさまざまな上値を抑える要因があり、材料視されている可能性があります。

　今回は、こういった材料の中から、ベネズエラの政情不安、先月からルール変更し新たに始まったOPEC（石油輸出国機構）プラスの減産、米シェールオイルなど、供給面に的を絞って解説します。

図1：WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物（期近、日足、終値）

 

「OPECが1月減産順守ならず」と海外メディアが報じる

　1月31日、1月の原油生産量の調査結果を海外メディアが公表しました。これによれば、減産に参加する生産量の削減目標を持つ11カ国合計の1月の原油生産量は、日量2,618万バレルでした（図2）。

　減産参加国、および各国の削減目標は「原油相場の年末下落は米シェールにダメージ？OPECプラスは減産順守できるか!?」で解説しています。ご参照ください。

図2：OPEC11カ国の原油生産量（海外メディア公表ベース）

　海外大手メディア、EIA（米エネルギー省）、OPEC、IEA（国際エネルギー機関）などが各国の原油生産量のデータを公表していますが、公表する機関によってデータはまちまちです。著しく異なることはありませんが、同一ではありません。

　例えば、OPECが公表する自らの生産量データは、OPEC各国が発表している量ではなく、複数の機関のデータを基に集計（セカンダリーソース、2次情報源を基にしたデータ）しています。OPEC各国自らが提示したデータも存在しますが、一般的には、OPECが公表したOPEC加盟国各国の原油生産量は、2次情報源を集計したセカンダリーソースのデータを指します。

　数値の異なる多くのデータが存在するため「どの機関が公表するデータが正しいのか」という疑問が湧きます。どのデータもそれぞれの機関が独自に集計したり、OPECのように複数の機関のデータを基に集計したりする体制のため、そもそも産油国の原油生産量のデータに1つの決まった値を求めることはできません。とはいえ、体制を一部改編し、新ルールで始まった減産の初月となった1月の減産の進捗状況を確認しなければなりません。

　そこで筆者は1月18日にOPECが公表した減産合意の内容から「削減率」を計算し、減産順守の状況を試算。海外大手メディアが公表した生産量に削減率を適用して試算したOPEC11カ国全体の減産順守率は98.9％となりました（図3）。つまり、OPEC11カ国は1月の減産を順守できなかったと推定されます。

図3：OPEC11カ国の2019年1月の減産順守状況（筆者推計）　

　EIAとOPECは2月12日に、IEAは翌13日にそれぞれ1月の産油国各国の原油生産量のデータを公表します。

　先述の通り、それぞれ生産量のデータは微妙に異なりますが、各データ間で大きな相違がなければ、「削減目標を持つOPEC11カ国全体の減産順守率は順守できなかった」、あるいは「減産を順守できたとしてもギリギリだった」となると筆者は考えています。