OPECプラスの減産の行方

　今月から始まったOPEC（石油輸出国機構）とOPEC非加盟主要産油国で構成する「OPECプラス」の減産。どの国が何万バレルの生産量を削減することになっているか、具体的なルールが公表されました。その他、2018年までの減産順守率など、今年6月まで行われる減産の動向を考える上で重要なデータも確認できるようになりました。

　また先週、EIA（米エネルギー省）が、米シェール主要地区の原油生産量や稼働リグ（掘削機）の数といった2018年12月までの各種データを公表。原油相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物ベースで2018年12月は42ドル台まで下落しましたが、先週公表されたデータはこの原油相場の下落が米シェール開発指標の一部に変化をもたらしたことを示しています。

　今回のレポートでは、原油相場の今後を考える上で非常に重要なテーマである、米シェールとOPECプラスの減産について、1月に公表された最新のデータを用いて解説します。

図1：WTI原油先物（期近、日足、終値）

出所：CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）のデータより筆者作成

 

2018年末原油相場の下落は、米シェール開発関連指標を低下させた

　EIAが1月22日（火）公表した米シェール主要地区のデータにおいて、12月の原油相場の下落が開発活動を低下させたことを伺わせるものがありました。

　まずは、データの意味について理解を深めるため、米シェール主要地区のシェール開発プロセスを確認します。

図2：米シェール開発プロセス

出所：ヒアリングなどをもとに筆者作成

　米シェール主要地区での原油開発は、探索、開発、生産という3つのプロセスで成り立っています。掘削する場所を探す「探索」、掘削および掘削した井戸を原油の生産が開始できるようにする「開発」、そして「生産」です。

　米シェール関連の石油業者における一時費用は、主に探索、開発（掘削・仕上げ）の段階で発生します。将来得られる見込みの原油の量と原油価格を想定し、開発を進めるかどうかを判断します。米シェール業者はサウジアラビアなどと異なり、国家の収益を担っているわけではありませんので、いつどこで開発をするかは石油業者の裁量によると言えます。

　また、サウジなどのOPECプラスは、自らの原油生産量の増減が原油価格を左右できると考えていますが（生産量→原油価格）、米シェール関連の石油業者は、原油価格の動向が開発動向を左右すると考えている（原油価格→生産量）と言えます。

　原油価格が上昇しているとき、つまり将来得られる収益が増えると期待できるとき、業者は費用を投じて開発を進めるため、掘削が完了した井戸の数（掘削済井戸数）や仕上げが完了した井戸の数（仕上げ済井戸数）が増加しやすくなります。

　原油価格が下落しているときは逆で、業者は開発のために投じる費用を減らすため、掘削済井戸数や仕上げ済井戸数は減少しやすくなります。図3のとおり、掘削済井戸数と仕上げ済井戸数という、米シェールの開発関連指標は、原油価格の変動に左右される傾向があります。

図3：米シェール開発関連指標（左軸）と原油相場（右軸）の動向

出所：EIAおよびCMEのデータより筆者作成

 

　図3のとおり、2014年後半から2016年初頭まで起きた原油相場の急落、低迷の際、掘削済井戸数、仕上げ済井戸数がともに減少しました。しかし、2016年半ばごろから徐々に2つの開発関連指標は増加しはじめました。原油相場が45ドル近辺から反発色を強めたためです。

　原油価格の動向に米シェール開発関連指標が追随しています。厳密には数カ月間の時差があり、開発関連指標は原油価格の動きの数カ月後を追うように動いていることが分かります。また、図3の赤枠を見ると、2018年10月から12月にかけて、原油相場は大きく下落しました。その際、「やや」という範囲を超えませんが、開発関連指標の伸びが鈍化しました。

　逆オイル・ショック以降の流れから、原油相場が45ドル近辺で半年以上推移すれば、目に見えて開発関連指標が低下し、同地区の原油生産量が減少すると考えられます。