OPECプラス各国の削減幅が公開。OPEC加盟国の負担がやや重い傾向あり

 米シェールの動向の他、今後の原油相場を考える上で重要なのが、今月から新たに始まったOPECプラスによる原油の減産の動向です。減産とは、複数の主要産油国が同時に生産量を一定以下にし、世界の石油需給バランスを引き締める施策です。原油価格の上昇要因になる場合があります。

 今月半ばに公表された、OPECプラス各国の削減量は以下のとおりです。

図7:OPECプラスの生産量削減幅 

単位:万バレル/日量
出所:OPECのデータより筆者作成

 OPECプラスは合計24カ国ですが、リビア、イラン、ベネズエラは減産免除国となっています。このため、減産は21カ国で行われることになります。原則2018年10月を基準とし、削減することになっており、基準月からの削減率はOPEC側が3.0%程度、非OPEC側が2.0%程度、合計で2.7%程度です。

 若干ながらOPEC側の負担が大きい設定になっています。

 個別で見ると、OPEC側のリーダー格であるサウジは基準月比、日量32.2万バレル削減、非OPEC側のリーダーであるロシアは同23.0万バレルと、リーダー間でもOPEC側の負担が大きくなっていることがわかります。

 2018年12月のOPEC総会にて、減産を2019年1月以降も継続するという大枠での合意はあったものの、詳細な部分の調整が難航し、翌日のOPEC・非OPEC閣僚会議でようやく減産参加国全体で、減産継続で合意をしたという経緯がありました。

 調整が難航する中、OPEC側が非OPEC側、さらに言えば、サウジがロシアに配慮し、その結果、OPEC側の負担が非OPEC側に比べて大きくなった可能性があります。リーダーたちの思惑が絡み、上記の削減幅が決定したのだとすれば、OPECプラスは決して一枚岩ではない可能性が出てきます。