日経平均株価の「PER14倍」をどのように評価すればよいのか？

最近専門家の間でよく議論されている点の1つとして、PER水準からみた足元の日経平均株価は割安かどうか、というものがあります。

直近における日経平均株価のPERはおよそ14倍です。

過去を振り返ると、2006年にはPERが23倍にまで達しました。これと現状を比較して、まだまだPER14倍では割安だ、という人もいます。つまり、日本株は好業績に支えられて上昇しているのであって、全くバブルではないという見解です。

一方でPERなどとは関係なく、今の日本株に限らず、大量の緩和マネーが流入した結果の株価上昇に過ぎず、世界中の株式市場がバブルだという意見もあります。

いったい、足元の日経平均株価のPER14倍という水準を、どのように評価すればよいのでしょうか。

日経平均株価のPER14倍が妥当かどうかは投資家が将来をどう予測するかにより変わる

ご存じのように、PERは投資家が将来の業績をどう予想するかによって変動します。増収増益間違いないと多くの投資家が信じて疑わなかった銘柄が減益の決算を発表したとたんに株価が急落、それまでのPER40倍が10倍まで下がってしまうようなことも珍しくありません。

これと同じことが、日経平均株価のPERにもいえます。もし、市場参加者の多くが、将来の日本経済に対して非常に強気で、上場企業も高水準の増収増益が続くと思えば、PERの適正水準は上昇し、株価も上昇していくでしょう。

逆に、市場参加者の多くが日本経済の先行きに懸念をもっていて、上場企業も今後しばらくは厳しい決算が続きそうだと思えば、PERの適正水準は低下し、株価も下落していくのです。

日経平均株価のPERの適正水準は、「今後市場参加者が日本株の先行きについてどのような見通しを持っているか」で決まり、そして市場参加者の将来の見通しが変化すれば、PERの適正水準も変動するということです。

もっとはっきり言ってしまえば、現状の日経平均株価のPERが適正かどうかは、「分からない」のです。とにかく、PERには「変数」が多すぎるのです。

PERだけで日経平均株価の高安を評価することはできない

筆者は、日経平均株価のPER水準をもって、今の日経平均株価が割高か割安かを判定することはできないし、無意味ですらあると思っています。

先ほど、株価やPERは、市場参加者が将来の各銘柄の業績を予想した結果生まれてきているものだと説明しました。まさに足元の日経平均株価のPER14倍というのは、「現段階で」市場参加者が将来の日本株の動向を予想した結果であるのです。繰り返しますが、「現段階で」というのがポイントです。

足元は、中国バブルの崩壊や世界的な景気低迷懸念、アメリカの利上げ問題などによって将来の日本株の動向に多少悲観的な見方が広まっていると思われます。だからこそ日経平均株価は急落し、PERは低下したのです。

もし、中国バブル崩壊懸念、世界的景気悪化懸念、アメリカ利上げ問題がクリアになってくれば、マイナス要因が取り除かれることになりますから、日本株への悲観的な見方は弱まり、株価が上昇する方向、つまりPERが上昇する方向に向かうでしょう。

逆に、今市場参加者が気にしているマイナス要因がさらに増幅することになれば、株価は下落し、PERはさらに低下するでしょう。

このように、足元のPERが割安かどうかという議論はあまり意味がないのです。PERは、市場参加者の日本株に対する先行きの見方次第で変わってきますし、その先行きの見方自体が頻繁に変動するからです。

となれば、PERの水準から割安かどうかを判断するのではなく、今後の株価の動きを注視し、株価のトレンドに従った売買を行うべきだと筆者は感じます。