今週の指標：日経平均株価

　先週の予測では、三角保ち合いの中で目先の下限となっていた2万7,900円どころを切って下放れとなっており、このまま下げても三角保ち合いの最終の下限である、2021年8月20日の2万6,954円を守ることを想定していました。

　過去半年の動きの中でも2万7,000円水準まで下げると大きく反発するパターンを繰り返していました。しかし、今回はこれまでと相場環境が違ってきました。

　1つは、FRBが1月26日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、インフレを抑えるために積極的な利上げの方向を示し、ここにウクライナ情勢の緊迫が続いたことでした。

　週半ばまで2万6,800円を下限に何とか終値では2万7,000円を守っていましたが、27日（木）は一気に下放れとなり、1,000円近い下げとなって2万6,044円まで下げました。週末は4日ぶりの大幅反発となりました。自律反発期待や好決算が追い風となりました。

　今週は、米国株式の反発が続けば、日経平均もある程度は反発となりますが、今までのように勢いよく戻っていくことは期待できません。

　それはチャートをみてわかるように2021年の8月20日の2万6,954円から続いた三角保ち合いを大きく下に切っており、そのため戻りは当面は、三角保ち合いの下限のフシ2万8,000円水準で、いったんアタマを抑えられる可能性があります。

　この下げ方をみると1月27日の2万6,044円が目先のセリングクライマックスとみてもおかしくありませんが、信用買い残が1月21日時点で3兆4,173億円、評価損率▲12.9%となっており上昇しても戻り売りが続くことになります。