「イラン」を軸に中東情勢は悪化するか

　原油の供給面を確認する上で欠かせないのが、OPECプラスの存在です。世界の原油生産量の6割程度を占めています。先述のとおり、このOPECプラスが今年に入り、減産を強化し続けてきたわけですが、今後もこうした動きが続く可能性があります。

　OPECプラスは、サウジアラビアやイラン、イラクなどOPEC（石油輸出国機構）加盟国13カ国と、ロシアやカザフスタン、マレーシアなど非加盟国10カ国で構成される産油国のグループです（2023年11月時点）。OPEC側のリーダーはサウジアラビア、非OPEC側のリーダーはロシアです。そして、西側に敵対するロシアと足並みをそろえるのがイランです。

　イランは、来年発足する非西側の主要消費国のグループである「BRICSプラス（ロシア、中国、南アフリカ、イランなど11カ国）」の一員でもあります。イランは非西側の主要国であると言えます。

　また、以下のとおり、パレスチナ自治区のガザ地区を実効支配する「ハマス」、イスラエルの北部で隣接するレバノンに拠点を置く「ヒズボラ」、アラビア半島南部のイエメンに拠点を置く「フーシ」などの武装勢力を支援しています。

　ヒズボラがイスラエル北部でイスラエル軍と交戦したり、フーシがイスラエルをドローンで攻撃したりするなど、ハマス以外の勢力がイスラエルを攻撃する事案が散見されています。イスラエルへの直接的な攻撃だけでなく、紅海（アラビア半島とアフリカ大陸の間）で、西側諸国と関わりが深い国が所有する船舶を拿捕（だほ）された事案にフーシが関わっているとされています。

図：イスラエルを取り巻く各種環境（2023年11月下旬時点）

出所：筆者作成

　非西側の主要国「イラン」に支援を受ける三つの武装勢力の活動（特にフーシとヒズボラ）は今後も続く可能性があります。イスラエルの攻撃を受けて壊滅的な被害を受けたパレスチナ人（多くはアラブ人）を擁護し、イスラエルに報復することが目的だと考えられます。どのようにすれば、報復の連鎖を断ち切ることができるのでしょうか。