米国株式は「売られ過ぎ」を経て底入れの兆し

　米国市場では、長期金利のピークアウト感が好材料となり、株式に買い戻しが入りました。株式反発の要因として、FRB（米連邦準備制度理事会）による金融引き締め長期化懸念が後退し債券安にブレーキがかかったことが挙げられます。

　前週末に発表された9月･雇用統計では非農業部門雇用者数の増加幅が市場予想を上回ったものの、平均時給の伸び率が市場予想を下回ったことが株式市場の好材料となりました。

　今週に入ってFRB高官が相次いで長期金利上昇を警戒する発言をし、市場の金利先高観が後退。ダラス連邦準備銀行のローガン総裁は、「長期金利が高止まりすれば、政策金利を引き上げる必要性は低下するかもしれない」と述べました。

　先物市場では次回FOMC（米連邦公開市場委員会：10月31日～11月1日開催）で政策金利が据え置かれるとの予想が約9割となっています。なお、S＆P500種指数のRSI（相対力指数）は10月3日に「売られ過ぎ」を示す70％を下回りました（図表1）。

　その後、株式調整の主因となっていた長期金利上昇に歯止めがかかったことが、買い戻しを後押ししました。ただ、前週末にイスラム組織ハマスがイスラエルを攻撃したことで、中東情勢の緊迫懸念を受けた原油先物相場が一時反発。エネルギー価格上昇が続く状況となれば、インフレ予想や企業の投入コストに影響を与えるリスクがあり警戒要因となっています。

＜図表1＞S＆P500のRSIは10月3日に「売られ過ぎ」を示唆

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2019年初～2023年10月11日）