日経平均の堅調続く。さらなる上昇も期待できるが、まず3万4,000円を試す動きへ

先週の結果

先週も上値指向の強い地合いが継続。週末は3万3,700円台で引ける

　先週の予測では、前週末の9日（金）のメジャーSQ以降の外国人買いの動きとFOMCの結果に注目とし、基本的には株価は底堅い動きが続くとしました。9日（金）の終値がSQ値を大きく上回って引けたことで、上昇の継続を想定しました。

　SQを通過すると次のSQに向けて先物やオプションは新たにスタートするので、現状では9週連続の買い越しの外国人投資家は、これまでのように日本株に対して強気の姿勢が続く可能性が高いとしました。

　結果的には、日米中銀による金融政策の発表があり、様子見が強まる場面も想定されましたが、投資家の買い意欲が強く、日経平均は3万3,000円台を回復し、その後も上げ幅を拡大しました。

　12日（月）は、買い先行でスタートするものの、一時＋15円の3万2,280円まで下げましたが、終値は＋168円の3万2,434円と続伸しました。

　13日（火）は、先物主導の展開で一気に上げ足を早め、一時＋693円の3万3,127円まで上昇し、終値では＋584円の3万3,018円と3万3,000円台を回復しました。

　14日（水）は、前日の米国市場で5月CPI（消費者物価指数）の発表を受け、伸びが鈍化したことでインフレ懸念が後退し、FOMCでの利上げ延期の見方からハイテク株中心に買われ、日経平均は強気に傾き衆議院解散に絡む株高期待も加わって、一時＋646円の3万3,665円まで上昇し、終値は＋483円の3万3,502円となりました。

　15日（木）は、前日の米国ではFOMCは予想通り利上げを見送るものの、年内あと2回の利上げの可能性が示されたことで、日経平均は一時▲116円の3万3,386円まで売られました。押し目買いが入ってプラス圏に浮上しましたが、終値では▲16円の3万3,485円と5日ぶりの反落でした。

　週末16日（金）は、前日の米国株式が3指標そろって反発し、NYダウは＋428ドルの3万4,408ドルとなったものの、岸田文雄首相の解散見送り表明で「選挙＝株高」の思惑が外れ、円安も一服したことで、先物売りを交えて一時▲298円の3万3,186円まで前場は下げました。

　後場になると日銀の金融政策決定会合で、大規模金融緩和の継続が全員一致で決定されると反発に転じ、＋220円の3万3,706円で引けました。

　16日（金）の米国市場は、利上げ観測の高まりで、特にFRB高官のタカ派的発言から7月のFOMCで利上げを行う見方が高まったことで、主要3指標そろって反落となりました。シカゴの日経先物は＋25円の3万3,675円、為替は+1.58円の141.85円と急速な円安となっています。