資産形成の五原則と米国株の役割

　米国株式（S＆P500種指数）は2022年に19.4％下落しました。下落率としては2008年（金融危機時）における38.5％以来の不調。ただ、長期で振り返れば、昨年も押し目買いや積み増し買いの好機だったと言えそうです。

　米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏は2008年10月、リーマンショックで世界の金融市場が恐怖に支配されていた時に、「Buy American. I am （米国株を買おう、私は実践中）」とのタイトルの記事をニューヨークタイムズ紙に寄稿。

　バフェット氏は「株式市場の過去100年を振り返ると、株式投資で損をする方が難しい。それなのに損をする人は多い。不遇な投資家は、環境が良い時だけ投資し、記事の見出しが恐怖感をもたらすときに売却するからだ」と述べました。

　参考までに、資産形成（投資）にあたり重要と考える「五原則」をおさらいしたいと思います。「長期投資」「積立投資」「分散投資」「低コスト投資」「節税投資」の五つです。

　とは言うものの、節税効果のあるつみたてNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）やiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）を活用し着実に投資をしてきた方で、株式が下落した際にあわてて売却しようとする例が見られたのが残念です。

　なお、図表1は米国株、世界株、米国を除く世界株の過去30年推移を示しています。世界株をリードしてきた米国株は下落した際が投資の好機だった市場実績がわかります。また、「米国を除く世界株」が、米国株や世界株に劣後してきた事実にも注目したいと思います。

＜図表1＞米国株をコアに据えた世界分散投資を心がける

＊S＆P500種指数、MSCI世界株式指数、米国を除くMSCI世界株式指数、
（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（1993年初～2022年12月末）