2022年の世界株式は不調だったが

　2022年の世界株式市場は、ウクライナ戦争、インフレ高進と主要中央銀行の急速な金融引き締めを受けた景気減速懸念などが重なり下落を余儀なくされました。特に金利の上昇でPER（株価収益率）が比較的高いグロース株（ハイテクなど高成長株）が大きなダメージを受け、投資家のリスク許容度は低下しました。

　図表1は、最近20年における世界株式（MSCI世界株式指数）の暦年騰落率を振り返ったものです。2022年の世界株式リターンは▲20.3％（12月28日時点）と、2008年（▲42.1％）以降で最大のマイナスを記録しそうです。12月も欧米などで利上げが進み、景気見通し悪化や中国での新型コロナ感染拡大懸念が株価を押し下げました。

　ただ、過去20年にわたる世界株式に限ると、暦年リターンがマイナスとなった翌年はプラスリターンを記録し「2年連続での下落」はありませんでした。

　例えば、2008年は金融危機（リーマンショック）で株価が大幅下落しましたが、翌年（2009年）の世界株式は景気が低調だった中でも＋27.0％と陽転しました。実際、2022年の約2割の株価調整は、今後憂慮される景気減速や景気後退を相当程度織り込んだと考えられます。

　2023年は、年前半に想定されるFRB（米連邦準備制度理事会）の利上げ打ち止め（ピボット＝政策転換）を経て、年後半の利下げ、景気底入れ（ボトム）を視野に入れ、市場の目線は2024年に見込まれる景気回復を先取りしそうです。米国を中心に世界株式は2023年後半に復調傾向をたどる可能性が高いと予想しています。

＜図表1＞今年の世界株式は2008年以来の下落率を記録

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2002年末～2022年12月28日）