※本記事は2020年11月4日に公開したものです。
「運用相談」で答えるべきこと
本連載を読んでくれている方は、他人よりも運用に詳しいだろうから、友人などに運用に関して相談される場合があるのではないだろうか。
運用の相談にはさまざまなレベルがあり、持っていたり、これから買おうと考えていたりする運用商品について意見を聞きたいだけというケースもあるだろうし、運用資産全体の状況を明かして「これをどうしたらいいだろうか?」と相談するような本格的なものもあるだろう。
今回は、後者の運用全体に関する相談に対する回答手順をご提案・ご説明する。
尚、個別の運用商品に対する質問は、その運用商品に投資家が1年間に支払う手数料が明確に0.5%以内に収まっていないものを全て排除する「0.5%ルール」に従って答えたらいい。
0.5%よりも手数料の高い投資信託は遠慮なく「ダメだ」と言うといいし、貯蓄性の生命保険や仕組み債券のように実質的な手数料が分からないものについても「止めておけ」あるいは「早く解約する方が合理的だ」とアドバイスしていい。
山崎 元
経済評論家
1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。三菱商事→野村投信→住友生命→同信託→シュローダー投信→バーラ→メリルリンチ証券→パリバ証券→山一證券→DKA→明治生命→UFJ総研と12回の転職を経て2005年に楽天証券経済研究所客員研究員、2023年3月から経済評論家。2024年1月1日永眠。
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