はじめに

 今回のアンケート調査は2022年2月28日(月)~3月2日(水)の期間で行われました。

 2月末の日経平均株価は2万6,526円で取引を終え、月足ベースで2カ月連続の下落となりました。前月末終値(2万7,001円)からの下げ幅は475円とあまり大きくなかったものの、節目の2万7,000円台を割り込んだほか、月間の値幅(高値と安値の差)は2,100円を超えていて、値動きは荒かったと言えます。

 あらためて月間の値動きを振り返ってみると、急ピッチな米金融政策の正常化に対する警戒を先取りした下落が一服しつつある中、月初からの株価は注目の米企業(アップルやマイクロソフト、アルファベットなど)の決算を好感する格好で戻りをうかがう展開となりました。

 ただし、米金融政策への懸念は根強く、上値が伸ばせなかったほか、ウクライナ情勢の緊迫化による地政学リスクの高まりによって、相場のムードが不安定となり、とりわけ月末にかけては、ロシア軍のウクライナ侵攻が始まってしまったことを受けて日経平均は一時2万6,000円台を下回る場面が見られるなど、軟調な展開が目立つようになりました。

 このような中で行われた今回のアンケートは4,500名を超える個人投資家からの回答を頂きました。日経平均の見通しDIについては、前回調査より改善したものの、株安見通しの優勢が続いているほか、米ドル/円のDIについても、にわかに高まったリスクオフムードの影響もあって、2021年1月以来の円高見通しに転じる結果となりました。

 次回もぜひ、本アンケートにご協力をお願いいたします。