今週の予想

今週は、いったん下げたあと大きな反発期待も

　先週は、三角保ち合いの中で動いているとしたものの、三角保ち合いを下放れした格好となって、昨年8月20日のボトム2万7,013円（ザラ場では2万6,954円）に近づいてきました。

　週末の米国株が反発に転じていれば、これまでのように2万7,000円水準からの反発が期待できるところでした。昨年、夏以降の下落局面では、2万7,000円前後で転換するパターンを繰り返しており、このパターンが崩れると目先は厳しいものの、期待される企業決算発表や年金資金の出動も控えており、ここからの下値は限られていると思われます。

　三角保ち合いの下放れは、1月19日に日経平均は、一時▲942円と急落し、▲790円の2万7,467円で終わりました。昨年8月から続く、三角保ち合いは下値の下限は柴田罫線のチャートから2万7,900円どころでしたが、ここを下放れてしまいました。下放れしたことで売りが集中し2万7,000円水準を試す動きとなりました。

　その程度も自立できない日本株は、米国株式の反発がない限り、大きな上昇は期待できません。FRB（米連邦準備制度理事会）は3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）の会合で利上げに踏み切るという観測が広がっており、ここでは政策金利を一気に0.5%引き上げるという見方も浮上しており、それを織り込む株価の急落と考えることができます。

　また、24日に米議会が再開されますが、宙に浮いているバイデン大統領の経済対策を実行する法案が進展すれば相場の落ち着き要因となります。

　日本国内では、決算発表が26日の日本電産とファナックを皮切りにスタートします。業績が期待通りであれば反発することになりそうですが、米株次第では一段の下げも避けられない状況ですが、これまでのように下げてもいったん切り返しての戻りのスピードに期待したいところです。

　国内では新型コロナ感染が拡大しており、これも上値を重くしており、当面のレンジは2万6,700～2万8,300円（1月下旬まで下げて、そのあと2月（節分））にかけて切り返す例は珍しくありませんので悲観することはないでしょう。