ポイント3:個人投資家が取り得る投資戦術とは?

 このように、PERから見た株価の適正水準も、配当利回りからみた株価の適正水準も、個人投資家レベルでは把握できないのが正直なところです。

 もっと言えば、個人投資家だけでなく、外国人投資家や機関投資家といったプロ投資家でさえも、現時点で海運各社の株価としてどのくらいが適正かを把握することはできないと思います。

 であるならば、客観的な売買のルールを設定してそれを守ることで、思わぬ損失を被らないようにしつつ、利益をできるだけ伸ばすことを考えるのが現実的な対応です。

 筆者であれば、「買った後株価が上昇したら、一部は満足のいく株価水準に達したら売り、残りは25日移動平均線や5日移動平均線を割り込んだら売る」というようにします。

 もし買った後、株価が下落したら、25日移動平均線や5日移動平均線、もしくは直近安値を割り込んだら売却します。

 海運株のように、毎年業績が大きく変動する、いわゆる景気敏感株は、株価も上下に大きく動くため、成長株のようにずっと保有を続けるという戦術がうまくいかないことが多いのです。

 ですから、利益を伸ばすことを意識しつつも、思わぬ損失を被らないようにしっかりと売買ルールを決め、それを守るようにしてください。

※本コラムは情報提供の目的で執筆しております。コラム中に登場する各銘柄への投資につき、推奨するものではありません。