10月の新興株＜マザーズ、ジャスダック＞マーケットまとめ

　米ナスダックも凌駕（りょうが）する世界最強指数と化していた東証マザーズ指数。10月も前半は輝きを増す一方でした。BASEやメルカリなど主力のネット株の勢いがすさまじく、マザーズ指数の上昇をけん引。BASEが下げる日はメルカリやメドレーの上昇でカバー、メルカリが下げる日はマネーフォワードやジーエヌアイの上昇でカバーなど…何か主力株が下げても、似たようなサイズの別の主力株が上げてカバーする、抜群のチームワークを発揮していた月前半のマザーズ市場。

　マザーズの時価総額上位銘柄ばかりが躍動した10月第1週、この週にマザーズ株を買っていたのは外国人投資家でした。外国人が週間244億円買い越しで、これは過去最大額。「外国人も日本のマザーズに目を付けているのか？」なる雰囲気も生まれ、翌10月第2週の14日にマザーズ指数は年初来高値を更新。後になって振り返ると、ここがピークでした。ピークを打つタイミングでマザーズ株を買っていたのは個人投資家。週間403億円（うち信用300億円）の買い越しは、個人投資家として過去最大額でした。

　一方で、前週に過去最大の買い越しだった外国人は366億円の売り越し（過去2番目の売り越し額）。たった1週間で“ドテン売り”していたことから察するに、10月第1週にBASEやメルカリなどを買い上げていたのは、短期の海外ヘッジファンドだったと推測できます。こうした短期勢が作ったモメンタムを見て、“強いものに付け”のスタンスで過去最大の買いエネルギーを投下したのが個人投資家で、メインは信用取引の買いでした。結果的には、その後に地合いが豹変（ひょうへん）したわけですが、布石となるような亀裂の存在があったことも無視できません。

　その亀裂とは、信用買い残の多い個人に人気の銘柄が相次いで急落したことでした。信用買い残がマザーズ最大のアンジェスが15日、「ワクチンの大量生産が可能になるのは2022年後半」との一部報道をきっかけに急落。同じく15日には、信用買い残比率が2割を超えていたロコンドも、第2四半期決算の発表後に急落。そして、19日に信用買い残が2番目に多かったジーエヌアイが、新薬パイプラインに関するリリースをきっかけにストップ安に。また、直近IPO（新規公開株）も軒並み安値更新状態で、マザーズ指数が示す以上に個人の信用評価損益率が悪化していました。

　そのタイミングで、欧米の株式市場が新型コロナ感染者の再拡大を引き金にリスクオフモードに一変。大統領選挙も接近していたこともあって、ポジションを軽くする（＝現金化）投資行動が広がるなかで、マザーズ市場では前述のような人気銘柄のロスカットと、高値を維持していた主力ネット株の利益確定がミックスするような展開になったともいえます。22日にはマザーズ指数が▲4.5％で、マザーズ指数先物に一度サーキットブレーカーが発動されました。急激な地合い悪化の余波は月末まで継続。これまでの上げ相場が強烈だったこともあり、「山高ければ谷深し」への警戒感が負の連鎖につながりました。なお、コロナ禍で他指数を圧倒してきたマザーズ指数ですが、10月の月間騰落率は▲4.5％と3カ月ぶりに月間マイナス。日経平均株価は同▲0.9％、TOPIX▲2.8％、日経ジャスダック平均▲1.9％に対してアンダーパフォームとなりました。