今週の見通し

 以前の「NYダウをはじめ、主要23銘柄、全面安!」で書いたとおり、2月の最終週は、実質的に、本コンテンツで取り上げている23銘柄すべてが下落したと書きました。

 2月の最終週はまさに“新型コロナショック”だったわけですが、3月に入ってから、原油の歴史的な急落など、部分的に“ショック”が続いているものの、小麦や大豆、パラジウムなど一部の銘柄で、下げ止まり感が生じ、反発色を強めている銘柄が出てきています。

 また、先述のとおり、複数の主要株価指数の中で、まだ下落基調にある銘柄と、やや持ち直し感が出ている銘柄とで、色分けが進みつつあります。

 一部のコモディティ(商品)銘柄や一部の主要株価指数において反発色が強まったり、持ち直し感が生じたりしている、などの変化は、市場全体のムードが、総悲観から、部分悲観に、一歩改善したことを示していると考えられます。

 足元のこのような変化が、本物かどうかを判断する上で、各種銘柄の値動きとともに、やはり、経済指標の内容に注目することが重要です。今週は、複数の主要国・地域で、3月の景況感を把握する上で重要なPMI(Purchasing Managers' Index 購買担当者景気指数)の速報値が公表されます。

 3月は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が本格化した月です。この3月の複数の主要国・地域におけるPMIの公表は、足元、各国の実体経済が新型コロナウイルスの影響をどれだけ受けているのかを、数字で知ることができる(可視化される)機会といえます。

 3月24日(火)に、目下、感染拡大が進行しているヨーロッパ(ドイツ、フランス、イギリス、EU)、そして米国で、3月の製造業PMI(速報値) そして同サービス部門PMI(速報値)が公表されます。

 その他、3月26日(木)に英国で2月の小売売上高、27日(金)に米国で2月の個人消費なども公表されます。2月は特に後半から、欧米でも感染者が増え始めていたため、これらの経済指標も、英国、米国への新型コロナウイルスの感染拡大が与え始めた時期における、マイナスの影響の度合いを知る手掛かりになるとみられます。

 今週は、総悲観が部分悲観に本当に変化しているのかを、経済指標の面から確認ができるかに注目です。

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